住宅ローンの無料相談はどこにすべき？相談先4つの選び方と失敗しない進め方

「住宅ローンの相談はどこにすべき？」
「住宅ローンの相談はいつするべき？」
このような疑問をお持ちの方は多いのではないでしょうか。

住宅ローンの相談先はひとつではありません。相談したい内容や、今どの段階にいるかによって、向いている相談先は変わります。

たとえば、家計に無理のない予算を知りたいならファイナンシャルプランナー（FP）、購入したい物件が決まっているなら銀行、制度や商品内容を確認したいなら住宅金融支援機構、現場の実情を知りたいなら不動産会社や住宅メーカーが向いています。

この記事では、住宅ローンの無料相談はどこにすべきか、いつ相談すべきかを整理したうえで、相談先ごとの特徴や選び方、相談前の準備、注意点までわかりやすく解説します。

住宅ローンの相談はどこにすべき？

住宅ローンの相談先は、大きく分けると4つあります。

それぞれ得意分野が異なるため、「どこが一番いいか」ではなく、「何を知りたいか」で選ぶことが大切です。

まずは、相談先ごとの向いている内容を確認しましょう。

【目的別に見る】おすすめの相談先

住宅ローンの目的別に見るおすすめの相談先は以下のとおりです。

ゼロリノベでは、物件探しやリノベーションに進む前に、まず自分たちの予算を客観的に把握することが重要だと考えています。そのため、最初はファイナンシャルプランナーに相談して、家計に無理のない予算を整理するのがおすすめです。

住宅ローン相談はいつするべき？

住宅ローンの相談は、必要になってから慌てて行くよりも、早めに動くほうが有利です。

特に、購入予算を固める前の段階で相談しておくと、物件選びの軸がぶれにくくなります。

住宅ローンの相談をするタイミングは、大きく分けて3つあります。

• マイホームの購入を検討し始めたとき
• 購入したい物件が見つかったとき
• 住宅ローンの返済が難しくなったとき

それぞれ見ていきましょう。

マイホームの購入を検討し始めたとき

最初の相談タイミングは、マイホームの購入を考え始めたときです。

「マイホームを購入したい」と考え始めた初期では、自分たちの予算がどれくらいなのか気になりますよね。予算は住宅購入において何よりも重要な要素であることから、早めに相談しておいて損することはありません。この段階では、まず「いくら借りられるか」ではなく、「いくらなら無理なく返せるか」を確認しておくことが大切です。

特に、住宅購入は大きな出費となるため、ライフプランを踏まえて検討する必要があります。無理のない返済プランの作成には、お金のプロであるファイナンシャルプランナーの力を借りるのがおすすめです。

補足として、事前に住宅ローンの知識を身に付けておけば、住宅メーカーや不動産会社の営業に乗せられずに、冷静な判断をする際にも役立ちます。

疑問な点は的確に突っ込んで質問できるようになりますし、営業担当者にも「このお客さんは、詳しいぞ」と一目置かれ、表面的なセールストークでごまかされるリスクが減るからです。

購入したい物件が見つかったとき（売買契約前）

次のタイミングは、購入したい物件が見つかったときです。

この段階では、物件価格や条件に合わせた具体的な借入額や返済計画を確認できます。

このタイミングでの相談は、スピードが肝心です。というのは、その後の売買契約からローン申し込みなどの流れを踏まえると、時間が限られているからです。

ここで焦らないためにも、前述の「マイホームの購入を検討し始めたとき」のタイミングから事前相談を進めておくと役立ちます。

なお、購入したい物件が見つかったときには、「売買契約を締結する前のタイミング」で住宅ローンの事前審査を受け、具体的な条件について相談を進めておくのがおすすめです。

そうすれば、その物件に対し金融機関がどのような判断をするのか知ったうえで、最終的に売買契約を締結するか判断できるからです。

住宅ローンの返済が難しくなったとき

3つ目のタイミングは「住宅ローンの返済が難しくなったとき」です。

住宅ローンを契約して返済をスタートしてから、もしも返済に困ることがあったら、必ず、返済を延滞する前に、住宅ローンを借り入れた金融機関へ相談しましょう。

というのも、事前に相談すれば借り換えや返済条件の見直しなど、状況に応じた対処法を検討できます。一度でも延滞してしまえば信用情報に悪影響となり、本来できたはずの対処法が選べなくなる可能性があるからです。

「万が一、返済が難しい状況になったら、必ず事前に相談する。延滞は自分が不利になるのでしない」

今後、住宅ローンを申し込む場合は、上記を覚えておきましょう。

住宅ローンの相談先4つの特徴

冒頭でも触れましたが、住宅ローンの相談先の選択肢として、主に以下の4つがあります。

• 不動産会社・住宅メーカーなどの営業担当者
• 銀行の住宅ローン相談窓口
• 住宅金融支援機構の相談窓口
• ファイナンシャルプランナー

どこに相談しても同じではなく、相談先ごとに得意なことと苦手なことがあります。

そのため、ひとつに絞り込むよりも、目的に応じて使い分けるのが基本です。

それぞれの特徴を見ていきましょう。

不動産会社・住宅メーカーなどの営業担当者

不動産会社や住宅メーカーの営業担当者は、不動産や住宅の専門家であって、住宅ローンの専門家ではありません。しかし、日々のリアルな実務を通して得られた知見で実践的かつ現実的なアドバイスをしてくれます。

よって、さまざまな顧客や金融機関の体験談・実績の情報を幅広く把握しているのが、不動産会社・住宅メーカーの営業担当者の大きな強みです。

一方で、知識レベルには個人差があります。また、自社の利益と反する提案はしにくいため、話をうのみにしすぎない姿勢も必要です。

不動産会社・住宅メーカーなどの営業担当者の特徴は下記のとおりです。

メリット	・多くの顧客のリアルな体験談を知っている ・担当者によっては専門家レベルの深い知識を持っている ・さまざまな金融機関を横断した情報収集ができる
デメリット	・担当者によって知識レベルにばらつきがある ・自社の利益に反するアドバイスはしにくい立場にある

銀行の住宅ローン相談窓口

銀行の相談窓口に相談するメリットとして挙げられるのが、住宅ローンの基礎知識から返済方法まで、正確な情報を得やすいことです。加えて、正確な情報に基づいてシミュレーションしながら、具体的な返済プランを検討できる点も利点といえるでしょう。

ただし、他行との比較や、家計全体を踏まえた中立的な提案は得にくい場合があります。

例えば「将来、金利はどれくらい上がりますか？」といった、個人的な意見や解釈を含むアドバイスについて銀行の担当者は行いません。

また、相談窓口の担当者は、自行の金融商品のセールスが業務目的ですので、その銀行の住宅ローンのデメリットを知りたいときや、他行の住宅ローンと比較検討したいときには、別途自分で調べることが必要です。

銀行の住宅ローン相談窓口の特徴は下記のとおりです。

メリット	・銀行の担当者によって住宅ローンの基礎知識から返済方法まで正確な情報が得られる ・正しい数字をシミュレーションしながら返済プランを比較検討できる
デメリット	・事実以外のアドバイスは得られない（将来の予測や金利の見通しなど） ・他の金融機関との比較ができない ・自行の利益に反するアドバイスはしにくい立場にある ・家庭の事情など個人的な状況を加味したアドバイスは得にくい

住宅金融支援機構の相談窓口

“住宅金融支援機構”とは、民間の金融機関と提携して住宅ローンを扱っている独立行政法人です。

住宅金融支援機構が扱う「フラット35」などの住宅ローンを検討しているのであれば、住宅金融支援機構の窓口への相談が適しています。

代表的な住宅ローンは、保証人・保証料が不要で長期固定金利の「フラット35」です。ほかには環境や耐震性に優れた住宅向けの「フラット35S」、最長50年間借りられる「フラット50」などがあります。

加えて、補助金・減税・優遇制度など、行政関連の相談についても、専門的なアドバイスを得やすい点がメリットです。これは、住宅金融支援機構が行政法人であることに起因します。

一方で、住宅金融支援機構が扱う住宅ローン以外の相談には向きません。相談内容が明確なときに使いやすい窓口です。

住宅金融支援機構の相談窓口の特徴は下記のとおりです。

メリット	・フラット35をはじめとする住宅金融支援機構が扱う住宅ローンについて相談できる ・補助金や減税、優遇制度などを合わせて相談しやすい
デメリット	・フラット35のような住宅金融支援機構が扱う住宅ローン以外の相談には向きません

ファイナンシャルプランナー（FP）

ファイナンシャルプランナーは、家計やライフプランを踏まえて、住宅ローンをどう考えるかを相談しやすい相手です。

「自社商品の営業・セールスといった思惑がない、純粋なアドバイスを、専門家からしてもらいたい」という中立的な視点から、返済可能額や資金計画を整理しやすいのが大きな魅力です。今後の金利動向や、予測される経済の動きに合わせた返済プランの設計など、踏み込んだ助言を依頼することもできます。

無料相談会も開催されていますが、有益な提案や具体的な書類の作成などは相談料がかかることが一般的です。

また、どのファイナンシャルプランナーに相談するかによって、得られるアドバイス内容が変わる点には留意しておきましょう。

ファイナンシャルプランナーによって、下記の項目で差が出てしまいます。

• 知識レベル
• 相談を受ける技術
• 話のわかりやすさ
• アドバイスの質

注意点として、「ファイナンシャルプランナー無料相談会」という名目で開催されているイベントは、不動産会社・住宅メーカー・銀行などの集客キャンペーンの一環であることがほとんどなので、利害関係なしの客観的なアドバイスを得ることは難しいでしょう。

ファイナンシャルプランナーの特徴は下記のとおりです。

メリット	・個人的な状況に合わせた提案を受けられる（家庭の事情、家計の実態、人生計画、考え方、価値観） ・お金の専門家の見解や意見を含めたアドバイスを得られる ・利害関係のない中立的な視点からの助言を得られる
デメリット	・相談料がかかる ・ファイナンシャルプランナーによって知識レベルや考え方に違いがある

住宅ローン相談先の選び方

相談先を選ぶときは、何を知りたいかを最初に整理しましょう。
住宅ローンの相談は、目的がはっきりしているほど有意義になります。

何を知りたいかで相談先を選ぶ

得られる情報が異なるため、相談したい内容によって相談相手を選んでください。

相談先	こんなときにおすすめ
不動産会社・住宅メーカーなどの営業担当者	・住宅販売の現場にいる担当者からリアルな情報を収集したい ・自分と似た境遇の他の顧客の状況を知りたい
銀行の相談窓口	・正確な情報を収集したい ・返済プランのシミュレーションをしたい ・特定の銀行で検討中の住宅ローンがある
住宅金融支援機構の相談窓口	・フラット35、フラット35S、フラット50を利用したい ・補助金や減税など行政関連の情報を収集したい
ファイナンシャルプランナー	・中立な立場から自分の個人的状況に即したアドバイスをしてほしい ・お金の専門家の見解や意見を聞きたい

まだ相談したい内容が具体化しておらず、相談先を選びきれない場合には、複数の相談先を回りながら知識を身に付けていくことをおすすめします。

迷ったら複数の相談先を比較する

ひとつの相談先だけで決めると、情報が偏ることがあります。
余裕があれば、複数の相談先に話を聞き、比較したうえで判断しましょう。

特に、住宅ローンは長期にわたる大きな契約です。
短時間で結論を出すより、納得できる材料を集めることを優先したほうが安心です。

住宅ローン相談の流れ

住宅ローンの相談は、事前に流れを知っておくとスムーズです。
大きく分けると、準備、予約、持参、相談の4ステップで進みます。

1. 相談したい内容を整理する
2. 相談先を決めて予約する
3. 必要な情報を準備する
4. 必要書類やメモを持参して相談に行く

順に紹介しますので、相談する際はぜひ参考にしてください。

ステップ1：相談したい内容を整理する

まずは、何を相談したいのかを紙に書き出しましょう。

「借入額の目安を知りたい」「変動金利と固定金利を比較したい」「頭金をどのくらい用意すべきか知りたい」など、聞きたいことを整理しておくと相談が深まります。

相談したい内容の例としては、下記が挙げられます。

• 自身の状況で審査が通る住宅ローンの選択肢にはどんなものがあるか
• 家計に見合った返済額・借入額はいくらか
• 住宅ローンの変動型・固定型、どちらを選べば良いか
• 頭金はいくら準備したら良いか
• 夫婦でペアローンにしたほうが良いか
• その他

具体的に何を相談すべきかは、それぞれの置かれている状況によって異なります。家族間でも共有しながら、相談内容をはっきりさせましょう。

ステップ2：相談先を決めて予約する

相談内容が整理できたら、目的に合う相談先を選び、予約します。多くの窓口は事前予約制のため、公式サイトから申し込んでおくと安心です。

なお、ファイナンシャルプランナーに相談する際は、ファイナンシャルプランナーを見つけるところから始まります。

知人の紹介というようなつてがなければ、下記の日本FP協会のページから探すと良いでしょう。
ファイナンシャル・プランナー（FP）に相談しよう | 日本FP協会

ステップ3：必要な情報を準備する

相談を有意義にするためには、事前準備が欠かせません。
相談先によって必要な書類は異なりますが、基本は次の3種類です。

• 収入関連の書類（源泉徴収票、住民税決定通知書、確定申告書、納税証明書など）
• 勤務先に関する書類（名刺・健康保険証など）
• 物件に関する書類（パンフレット・チラシ、案内図・住宅地図、契約済の場合は売買契約書、重要事項説明書など）

事前に情報がまとまっていると、より具体的な相談ができます。あらかじめ何が必要か、相談先に確認しておきましょう。

収入に関する書類

住宅ローンを相談する際には、収入に関する書類が必要です。

住宅ローンでどれくらいの金額が借りられるか判断する際に、申込者の収入を参考にするからです。

下記のような書類があると、具体的な相談ができます。書類を各相談先に持参して、住宅ローンの相談を円滑に進めるようにしてください。

• 源泉徴収票
• 住民税決定通知書
• 確定申告書
• 納税証明書

勤務先に関する書類

勤務先に関する書類も、住宅ローンの相談をする上で必要です。

収入に関する情報と同様に、住宅ローンの審査で参考とされるからですが、すでに収入に関する書類の中に勤務先の情報が記載されている場合には、勤務先に関する書類を別途作成する必要はありません。

もし、収入に関する書類に勤務先の情報が記載されていない場合には、下記のような書類を用意してください。

• 名刺
• 健康保険証

住宅ローンの相談をする際は、上記のような書類を別途用意するか、収入に関する書類に前もって記載しておくかして、相談しましょう。

物件に関する書類

住宅ローンの相談をする際には、物件に関する情報が記載されている書類を持参する必要があります。

物件の概要や価格といった情報が記載されている書類があると、具体的に借入額のシミュレーションができるからです。

建売住宅やマンションを購入する際は「チラシ」を、注文住宅を購入する際には「見積書」を準備するのがおすすめです。

ステップ4：必要書類やメモを持参して相談に行く

相談当日は、準備した相談内容のメモや必要書類を持って、相談先に向かいます。相談中にメモを取るための筆記用具とノートも忘れずに持っていきましょう。

自分のノートパソコンやタブレットを持参するのも良い方法です。相談中に必要な情報があれば、すぐに取り出せるからです。

自分の所得や家計に関しては正確な数字を伝え、現実に即したアドバイスを得られるようにしてください。同時に、聞きたいことは抜け漏れなく質問して、疑問や不安を解決していきましょう。

住宅ローンの相談時に注意したいこと

住宅ローンの相談では、相談先の立場を理解しておくことが大切です。
どの窓口も、完全に中立とは限りません。

以下の2つのポイントについてお伝えします。

• 相談先との利害関係を踏まえたうえで話を聞く
• 相談先の言いなりにはならず最終判断は自分で行う

相談先との利害関係を踏まえたうえで話を聞く

不動産会社や銀行は、それぞれ自社の商品やサービスにつながる提案をする立場にあります。

先にも触れたとおり、不動産会社の営業担当者は「自社の物件を売る」という目的を、銀行の担当者は「自行の住宅ローンの契約を取る」という目的を持っています。

ボランティアではなく、組織の一員として業務で相談を受け付けているため、アドバイスの内容が組織の利益につながる方向へと偏るのは仕方がないことです。

もちろん、業務上の目的がどうであれ、親身になって相談に乗ってくれる担当者も多くいますが、利害関係があることを踏まえたうえで、冷静に話を聞いたほうが安全です。

相談先の言いなりにはならず最終判断は自分でする

どんなに「信頼できる」と感じる相談相手に出会ったとしても、ローンを返していくのは自分自身です。相談先の言うことをそのまま盲信して、言いなりになるのは危険です。

各所に相談して得られた情報を自分自身で咀嚼してよく考え、家族とも話し合いながら、我が家にとって最善の決断をしてください。

住宅ローンの相談を有意義なものにするポイント

住宅ローン相談をうまく使うには、相談先を使い分けることが重要です。
さらに、複数の相談先を比較し、事前に基礎知識を身につけておくと、相談の質が上がります。

以下のポイントを確認して相談を有意義なものにしましょう。

• 知りたい内容によって相談先を使い分ける
• 複数の相談先を訪れて幅広く情報収集する
• 住宅ローンの基礎知識は事前に勉強しておく

知りたい内容によって相談先を使い分ける

相談先ごとに得意分野は異なります。

予算、審査、制度、物件実情のどこを知りたいかで使い分けましょう。

相談先別の得意分野は下記になります。

相談先	得意分野
不動産会社・住宅メーカーなどの営業担当者	・実際に顧客を対応した体験談に基づくアドバイス
銀行の相談窓口	・自行で扱っている住宅ローンに関する正確な情報 ・正しい数字のシミュレーション
住宅金融支援機構の相談窓口	・フラット35、フラット35S、フラット50に関する正確な案内 ・補助金や減税などの行政関連の情報伝達
ファイナンシャルプランナー	・実際の家計や個人の事情に合わせた現実的なアドバイス

相談内容別に、それぞれのエキスパートから助言や提案を得ることで、充実した情報収集が可能になります。

複数の相談先を訪れて幅広く情報収集する

ひとつの意見だけで判断すると、偏りが出ることがあります。複数の窓口を回り十分な情報量と判断材料をインプットすることで、自分に合った選択肢を見つけやすくなります。

そういった意味では、営業担当者や金融機関の窓口などのほかに、両親や親族、すでに住宅ローンを借り入れている先輩・同僚・友人など、身近な人たちの意見も貴重な情報源です。

いろいろな人の見解を知って、見識を深めたうえで判断しましょう。

住宅ローンの基礎知識は事前に勉強しておく

基本的な知識があると、相談時により深い話ができます。限られた相談時間を、具体的な検討に使いやすくなるでしょう。

相談先で、住宅ローンの不明点を質問することは、もちろん問題ありませんし、むしろ積極的にしたいところです。

自分であらかじめ学べる部分は学んで、ある程度の知識を身に付けたうえで相談すれば時間を有意義に活用できます。

住宅ローン相談に関するよくある質問

住宅ローンの相談はどこにすべきですか？

住宅ローンの相談先は、主に不動産会社・住宅メーカー、銀行、住宅金融支援機構、ファイナンシャルプランナーの4つです。相談したい内容によって、最適な相談先を選ぶのがポイントです。

住宅ローン相談をするタイミングは？

マイホームの購入を検討し始めた段階で相談するのがおすすめです。購入したい物件が見つかったときや、返済が不安になったときも、早めに相談すると選択肢を広げやすくなります。

 住宅ローンの相談は無料でできますか？

相談先によって異なります。銀行や住宅金融支援機構、不動産会社などでは無料相談がある場合があります。ファイナンシャルプランナーは有料相談のこともあるため、事前確認が大切です。

住宅ローン相談に行くときは何を持っていけばよいですか？

収入に関する書類、勤務先がわかる書類、物件資料などがあると相談がスムーズです。源泉徴収票や見積書、物件のパンフレットなどを用意しておくと具体的な話がしやすくなります。

住宅ローンの相談先は1つに絞ったほうがよいですか？

1つだけに絞るより、複数の相談先で話を聞くほうが比較しやすくなります。立場や得意分野が異なるため、情報を照らし合わせながら判断するのがおすすめです。

まとめ

相談を受けてくれている窓口の人は、「自社の物件を売る」や「自行の住宅ローンの契約を取る」という目的のもと、相談を受けています。

双方の利害関係のもと相談していることを踏まえ、“すべてをうのみにし過ぎない姿勢”をもって住宅ローンの相談をしましょう。

住宅ローンは、借りられる金額よりも、無理なく返せる金額を把握することが大切です。住まい選びを安心して進めるために、まずは家計に合う予算を確認してみてください。

ゼロリノベでは、無料セミナーを受けられた方に無料FP相談をご案内しています。物件探しやリノベーションに進む前に、まず自分たちの予算を客観的に整理したい方に向いています。

興味のある方は、下記よりお気軽にお申し込みください。