【これでわかるリノベ業界】知ってリノベ？知らないでリノベ？

中古物件を探す時。暮らしている時。リノベを視野に入れることもあるでしょう。リノベ本来の意味である刷新・改善から、今日では建物の改修や改築を指すようになったリノベ。意外かもしれませんが、今では当たり前のように使っているリノベは、比較的新しい分野になります。

リノベ業界という業界枠が認知されたことも、日本においては歴史からみるとまだ新しい分野です。

これからリノベを検討するかもしれない方、今まさにリノベを検討中の方にとっては、リノベ業界という領域を知ることができる記事となります。

新卒や転職でリノベ業界に興味がある方・ない方にとっても、ともすれば役立つ情報になるかもしれません。より多くの方にリノベ業界を知っていただく機会となりますので、ぜひ、保存してお役立てください。

リノベ業界の歴史｜誕生からの歩み

海外では古い建物に改修を重ねて大事に保存していくことが昔から行われてきましたが、日本では新しい建物を建てては壊して建て直すことが繰り返されてきました。

歴史的建造物の扱いについては、壊さず修復していくという考えや作業に海外も日本も変わりはありませんが、民間の施設や住宅については、考えや作業に大きな違いが生まれていたのです。

なぜ、海外との違いが生まれてしまったのか？

“戦後（1945年）の焼け野原から次々と新しく建物をつくらなければなかった”
“バブル期（1986年12月～1991年2月頃）には「建てれば売れる時代」となったため、多くの住宅がますます増えていった”

という日本国内での事情が背景にありました。

このように、戦後から何十年もの間に「古い建物＝活かして大事にする」という価値観が薄れ、新築のほうに傾く土壌ができていった背景があります。現在も続く、新築が良いとされる「新築神話」はこの背景から続いているのでしょう。

リノベという分野の始まりはリフォームの始まりでもあります。

どんな経緯をたどって今日のリノベ業界に成長していったのかなどを年表で一覧化してみました。

年代	背景
1973～75年	1973年の第一次オイルショックで建築資材の値上がりが生じ、これを機に住宅業界は営繕というリペアを主とした形態から、ストックされた住宅の質向上を目ざした、リフォームという分野を専門とする会社が誕生し始める。   1975年、京都の株式会社京都住宅改良セ ンター（現在の株式会社シーズン）が始めた増改築の専業が全国初とされる。   主に大工、工務店、設備業者、ガス販売店などの小規模会社が個々に始めたため、リフォームというものの、増改築から飛躍するような仕様は未整備だった。
1979年	大手ハウスメーカーがアフター部門の強化・独立を図り、リフォームに本格参入する。   次々と中小規模会社も参入し始め、全国的にリフォーム分野が広がっていった。
1980年	リフォーム需要を見越し、全国に支店や営業所を持つ大手住宅メーカー・デベロッパーがリフォーム業界に参入し、競争が激化していった。
1981年	建築基準法改正で施工された「新耐震基準」により、旧耐震基準の建物に対しての耐震補強リフォームが注目され始める。
1983～85年	リフォーム業者のさらなる質向上目的で、多くの住宅リフォーム関連の業界団体が設立される。 主な組織は1983年に日本で初めてできた「リフォーム関連企業」の全国組織JERCO（ジェルコ）、同年に公益社団法人インテリア産業協会、1984年に財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センターの前身である財団法人日本住宅リフォームセンター設立、1985年に増改築相談員制度開始がある。
1987～1988年	1987年、東京23区の地価が暴騰し、マンションから戸建てへの買い替えを諦め、リフォームでマンションに住み続けることが注目される。住み替えないためのリフォームである。   住宅リフォームローンに拡大と減税という変化が訪れ、リフォームしやすい環境・条件が整備されつつあった。
1986～1991年	日本はバブル期にあり、土地は必ず値上がるという「土地神話」により、土地の横流しや建物をとにかく建てることが行われ、建てれば売れる時代だった。
1990～1995年	東京の裏原宿エリア店舗、大阪の南船場エリアで、京都の増改築専業とは別の流れを組む現在のリノベの第一歩が生まれた。当時、建築家が行うリノベではなく、仲間内でのDIYが主流だった。   住宅メーカーが自社物件中心のリフォーム部門を設立したり、建材メーカーもリフォームに参入したり、マンションリフォームが注目されるようになった。
1997～2001年	東京・大阪で立ち上がった設計事務所が建築家として本格的にかかわるリノベビジネスの先駆者となる。   原状回復だけのリフォームだけではなく、スケルトン工事からのリノベや賃貸物件のリノベ、リノベ再販など、付加価値を付けた、当時としては画期的な手法が展開される。   中古物件購入＋リノベという、ワンストップの提供も誕生した。   インターネットを活用したリノベ物件の広告販促も行われ、旧態依然とした住宅・不動産業界に風穴が開けられた。   住宅だけに留まらず、建物という建物全体にリノベが拡大し始める。
2002年	国土交通省の「建築ストック活用型再生賃貸住宅制度」開始。   民間がオフィスビルから住宅へ転換した物件を自治体が借り上げ、公的住宅として供給することが始まる。
2003年以降	メジャー出版社からのリノベ書籍販売が現在に続くリノベPRの礎となる。   一般消費者のみならず、全国のリノベ業界関係者に多大な影響を与え、リノベの認知度を高めていった。   政策・不動産・学術研究・建築など、多方面にわたる価値転換が起こり、リノベのカンブリア爆発とでもいうべき状況が誕生する。
2005～2008年	耐震偽装問題やリーマンショックでリノベ業界も大打撃を受ける。
2009年	個人客の住宅を中心としたリノベ企業が生き残っていく。   建築と不動産が業界の垣根を超えて連帯した、日本初のリノベーション業界団体である、現在の「一般社団法人リノベーション協議会」が設立される。
2012～2014年	国土交通省の「中古住宅・リフォームトータルプラン」発表によるストック重視のアナウンス効果で、リノベビジネスは前進していく。   大手企業が次々と大規模なリノベ事業に参画したり、自治体でリノベによる街づくりが注目されたりしていく。   2013年より、「一般社団法人リノベーション協議会」が開催する、優れたリノベ物件を表彰する「Renovaion of the year」が始まる。
現在～2030年	住宅リフォーム市場としての調査（矢野経済研究所調べ）では、市場規模は上下を繰り返しながらも、7.5兆円まで上がると予測されている。

紆余曲折を経た住宅事情がわかる変遷です。リフォームやリノベ業界が活気づけば、当然、今以上に異業種からの参入も多くなることが予想されます。

住宅に暮らす以上、今後もどんな企業がどんなリノベをしているのかを個人レベルで見極めていかなければならないでしょう。

世間が抱く、リノベ業界のイメージ

リノベ業界の歴史が物語るように、リフォームという形で始まった頃から数えてもまだ50年余りしか経っていません。

リフォームとリノベ、不動産業者とリノベ業者・建築業者が同じようなものと思っている方はまだまだ多いものです。

世間がリノベ業界に抱いているのはどんなイメージでしょうか。抱いているのは次のようなイメージではありませんか？

「悪徳業者が多そう」、「トラブルが怖い」、「営業がしつこそう」、「費用がかかりそう」、「対応が悪そう」、「見積もり費用と実際の費用が違いそう」など、残念ながら、良いイメージばかりではないでしょう。

リノベ未体験者のイメージだとしても、残念ながら、世間では良くないイメージがあるのではないでしょうか。実体験であったとすれば、リノベがトラウマになりそうなことばかりでしょう。

なぜ、良くないイメージがあるかといえば、良い会社・悪い会社が入り混じり、「情報が混沌としているから」「何が本当なのかが伝わっていないから」です。

「良いリノベ会社」選びには情報の取捨選択がおすすめ

いろいろなネガティブボイスを耳にすると、リノベ業界に対して疑心暗鬼になってしまう悪循環。実際、リノベをしようとする場合に大きなネックとなりがちなため、リノベ業界の何が本当で何が違うのかをしっかり理解して臨むことが大切になります。

人生で大事な住まいのことを任せるにもかかわらず、会社や人を選ぶ基準がわからないことほど、怖いことはありません。どうすれば信頼できる情報を拾うことができるのでしょうか。

キーポイントとなるのは、“良いリノベをするには良いリノベ会社” を見つけることです。本当に選べる情報を集め、その中から自分に合った一社を選択することが最も重要になります。

良いリノベ会社の探し方は最後のほうで解説します。

＜リノべの成功例＞

上記の写真の間取り変更例を以下でご紹介します。お客様のご希望は「既に子どもが2人いましたが、この先何人になるかわからず、また子ども部屋が必要になるかもわからないので、間取りを自由に変えられるような工夫をしてほしい」とのことでした。柱材で組み上げたフレームで「部屋のアウトライン」を設け、間取りの作り替えを容易にしました。

住み心地は、ご主人は「キッチンが気に入っていて、毎日料理をしています。」奥様は「さっぱりとした色合いの中にあると自然と馴染んで、フランスのシャンゼリゼ通りにいるような気分が味わえます。」とのことです。

ゼロリノベ施工事例　Renovation of the year 2023　 最優秀賞　「アウトラインの行方」 間取り変更
Before→After

リノベ業界の仕事｜リフォームとリノベの違い

リノベとは？リフォームとは？と聞かれてすぐ答えられるでしょうか。

わかっているような、いないような感覚があるかもしれません。

本当はどんな違いがあるのか、リフォームとリノベの違いを見ていきます。

リフォームとリノベの違い

細かく分けると違いがあります。建築基準法などで決められた区別はありませんが、直す範囲や規模で違ってきます。

リノベの中にリフォームが含まれると考えればわかりやすいでしょう。思っていたことと同じだったでしょうか。違っていたでしょうか。

リフォーム

建物内外・設備を補修・修復し、以前と同程度の状態に回復させることを指します。リノベーションより限定的・小規模で、代表的な施工としては水回り設備の交換や床・内外壁の張り替えなど、部分的な補修や修復が該当します。  

リノベ

建物内外の部材・設備を単に補修していくのではなく、大がかりな改築･改装でライフスタイルに合わせた新しい価値観を加えることを指します。住宅・店舗・オフィスや商業施設など、小規模から大規模な建物の改築・改装になります。

※工事規模が違うため、一般的に費用はリフォームのほうが安く、リノベのほうが高くなる傾向にあります。

＜リノべの成功例＞

上記の写真の間取り変更例を以下でご紹介します。お客様のご希望は「壁をあまり作らずゆるく間仕切りをする」「猫も自分も居心地の良い空間にしたい」とのことでした。3つのプランの中から、『狭さを逆手にとり、設備や家具を斜め斜め45°に配置する工夫の間取り』を選ばれました。

住み心地は、「ワンルームなのに、景色も居場所もたくさんあって飽きないんですよね。」とのことです。

Photo:ゼロリノベ施工事例　Renovation of the year 2024 最優秀賞　「交錯する住まい」 間取り変更
Before→After

リノベ業界の仕事に資格は必須？必要？

建設工事を行う場合には、建設業法第３条に基づいて建設業の許可が必要になりますが、「軽微な建設工事」のみ請け負う場合には許可はいらないことになっています。

「軽微な建設工事」とは、国土交通省が挙げる以下のような範囲になり、リフォームやリノベ業界に当てはめると、この範疇であれば資格が必須ではありません。

「軽微な建設工事」とは

[ 1 ] 建築一式工事については、工事１件の請負代金の額が1,500万円未満の工事または延べ面積が150㎡未満の木造住宅工事

＊「木造」…建築基準法第２条第５号に定める主要構造部が木造であるもの
＊「住宅」…住宅、共同住宅及び店舗等との併用住宅で、延べ面積が2分の1以上を居住の用に供するもの

[ 2 ] 建築一式工事以外の建設工事については、工事１件の請負代金の額が500万円未満の工事

＊上記金額には取引に係る消費税及び地方消費税の額を含みます。

出典：国土交通省HP　「建設業の許可とは」

参考にしたい、マンションのリフォームやリノベ業界で役立つ資格10選

リフォームやリノベでは資格が必須というわけではありませんが、何の業界でも専門家としてアドバイスをしていくなら、何かしらあったほうが良い資格はあるでしょう。就活にも有利に働く可能性があります。

リフォームやリノベ業界の企業にとって、差別化を図る上での材料となり得るからです。

お客様からしてみれば、スタッフに資格者が在籍しているという安心感は大きな拠り所になります。

以下、主にマンションのリフォームやリノベ業界で働く場合に役立つ資格一例です。これからリフォームやリノベをご検討される方にも役立つ情報となりますので、参考にしてください。

資格・種類	内容
建築士	建築士法で一級・二級・木造建築士に分かれる。
建築整備士	建築設備全般に関する知識及び技能を有し、建築士に対して、高度化・複雑化した建築設備の設計・工事監理に関する適切なアドバイスを行える資格者。
宅建建物取引士	宅建業法第35条に定める重要事項の説明、重要事項説明書への記名及び同第37条に定める書面（契約書等）への記名を行う。
住宅診断士（ホームインスペクター）	住宅のコンディションを診断把握し、所有者、売主、買主に報告することで、中古住宅売買や住まいに対する不安を払拭する。
リフォームスタイリスト	住宅リフォームの相談・提案業務に携わるアドバイザーを認定する制度。とくに消費者ニーズの高い「水廻りリフォーム」や、今後需要の拡大が見込まれる「省エネリフォーム」「バリアフリーリフォーム」について、消費者からの相談に応じるために、一定水準以上の知識と能力を持ち合わせていることを認定する。
マンションリノベーションアドバイザー	マンションリノベーションの現場において、マンションの構造や設備、法的規制、施工に関する諸問題についての知識を習得し、顧客が安心して計画が進められるようアドバイスできる専門家を認定する。
住宅医	既存住宅の調査診断・改修設計・施工・維持管理等を幅広く実践できる「住宅医」を育成、認定。
リフォーム提案士	「しっかり基礎知識を学んで、信頼感を得ながらより多く売る」を目的としたリフォーム営業職に特化した専門資格。
マンションリフォームマネージャー	主としてマンションの専有部分のリフォームにおいて、居住者の要望を実現するために、専門知識をもって、管理組合や、施工者などと協力・調整しながら、居住者に付加価値の高いリフォームを企画・提供するための業務推進能力を認定。
リノベーションコーディネーター	自由設計のリノベーション設計・施工、物件探しから行うワンストップサービス、あるいは買取再販などの業種にかかわらず、リノベーション事業を行う上で、最低限知っておくべき基礎知識を身に付ける。

他にもまだまだある、住宅に役立つ資格

用途	資格・種類
収納に関すること	「整理収納アドバイザー」「住空間収納プランナー」「ライフオーガナイザー」
外周りに関すること	「屋根診断士」「エクステリアプランナー」「外装劣化診断士」「ライティングマイスター」
診断・提案に関すること	「〈住宅リフォームエキスパート〉増改築相談員」「窯業サイディングメンテナンス診断士」「住宅点検マイスター」
インテリアに関すること	「窓装飾プランナー」「インテリアコーディネーター」「ライフカラースタイスト」
営業に関すること	「Space Designer」「インテリアアテンダント」「カラータイプアドバイザー」
さらに特化した資格に関すること	「スマートマイスター」「ライティングコーディネーター」「愛犬家・愛猫家住宅コーディネーター」「リフォーム資金アドバイザー」「古民家鑑定士」「住宅ローン診断士」「キッチンスペシャリスト」「住宅外皮マイスター」「雨漏り診断士」

リノベ業界の現在・未来

国土交通省のHP中住宅：既存住宅・リフォーム市場の活性化に向けた取組み – 国土交通省にある「既存住宅・リフォーム市場の現状」によると、次のような掲載があります。

我が国の全住宅流通量に占める既存住宅の流通シェアは約14.5%（平成30年）にとどまっており、欧米諸国と比べると1/6～1/5程度と低い水準にあります。また、住宅のリフォーム市場規模についても、住宅投資に占める割合が諸外国と比較して小さい水準にあります。

政府として次のような目標も掲げています。

少子高齢化が進行して住宅ストック数が世帯数を上回り、空き家の増加も生ずる中、「いいものを作って、きちんと手入れして、長く使う」社会に移行することが重要であり、政府としても、既存住宅流通・リフォーム市場の環境整備を進めていきます。

長年、日本では新築住宅が好まれてきましたが、少子高齢社会で空き家が増えてきた背景や新築を大幅に増やしてきた時代の物件が現在、築20年を超える中古物件となって市場にあふれる状況になり、政府としても本腰を入れて見直す姿勢に入ったことが見てとれます。

国土交通省が発表している首都圏でのマンション状況を見た以下のデータをご覧ください。

一番左、平成13年（2001年）に新築マンションの発売戸数が89,256戸と最大になっていますが、一番右、令和元年（2019年）には1/3ほどの31,238戸まで縮小しています。

裏返せば、新築マンションの数は減ってきたものの、それまでの数全てが中古マンションとなっているのです。現在、令和7年（2025年）には、平成13年（2001年）に建った新築マンションは築24年を迎えていることになります。

ここにも、あそこにも、街にあふれる中古マンション

それに比べ、中古マンションの成約件数は平成13年（2001年）から令和元年（2019年）まで、多くても1万数千戸の差しかないほぼ横ばいです。いかに中古マンションが流通していないかがわかります。

一体、中古マンションとなった物件はどうなっているのでしょうか。

推測すると、マンションが建て替えられている可能性は低いですから、売買で住人が入れ替わって住み続けられているか、同じ住人が売らないままずっと住み続けていることになります。

戸建ては解体されている可能性もありますが、マンションはそうはいかないものです。データを見る限り、少なくてもマンションのリノベについては、需要は今より多くなっていくでしょう。

今後のリノベ業界にとっては政府の後押しと中古市場の活況予測により、未来は明るいと現状では言えそうです。

リノベ業界で見つける「良いリノベ会社」選びのコツ

ここまでリノベ業界の大概が何となくでもおわかりいただけたでしょうか。リノベ業界全体がわかっても、肝心なのはここからです。

「リノベ会社を選ぶ基準がわからない？？？」

リノベを検討中の方でリノベ会社選びに迷っている方、リノベ業界に就職を考えている方など、リノベに関わろうとしている方全てに向けて、「良いリノベ会社」の探し方をお伝えします。

リノベを請け負う会社は大きく分けて3種類。リノベーション専門会社、大手建設会社・工務店など建設会社系リフォーム会社、リノベーション済み物件の販売会社が主な分け方となっています。

何をしたいか、費用はどれくらいか、施工実績は十分かなど、自分に合った一社を見つけていくにはポイントがいくつかありますので、選び方のポイントを解説している記事をまず、ご覧ください。いろいろな比較会社一覧も載っています。一から見つけようとする検索時間が省け、リノベの理解度もさらに深まるでしょう。ぜひ、参考にしてください。

 おすすめ！リノベ会社選びのポイント記事　

リノベ業界で安心できる「良いリノベ会社」の判断方法

ワンストップで、しかもセミナーなどを行っている会社であれば、自信を持って積極的にPRをしたい姿勢があると判断してもいいでしょう。一度、セミナーに参加してみることも判断を進める一つです。

違和感があれば、無理をして合わせることはNO！

セミナー後に営業電話やメールを一方的にする『しつこい対応』やニーズを無視した『ゴリ押し対応』、質問を誤魔化す『不誠実だと感じる対応』など、嫌な行動が少しでもあれば、いくら実績のある会社だとしても、後でトラブルやストレスを抱える可能性があり、マッチングは難しいと判断したほうが賢明です。無理をして合わせる必要はありません。

会社の大小・有名無名にかかわらず、お客様対応に問題ありということは、実力なしと自ら証明しているようなものでしょう。

以下の情報もぜひ、参考にしてください。

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 安心材料となる関連資料・関連記事

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「リノベ業界で働きたい」方への情報

リノベ業界の全体像をお伝えしてきましたが、「リノベをするつもり、したい」側ではなく、「リノベ業界に就職・転職したい」側の方にとっても明るい情報をお知らせします。

リフォーム・リノベ予備軍となる中古物件数が増えていることは確実で、株式会社野村総合研究所のリリースデータによると、2040年までリフォーム市場としての伸びしろデータは以下のようになっています。

これからのリノベ業界は、政府の転換政策に対応しきれない会社やお客様に対して誠実な対応ができない会社などが淘汰され、そういう意味でも「良いリノベ会社」が残っていくことになるでしょう。

リノベにとことん情熱を注げる、面白がれる方を募集中！by ゼロリノベ

“大人を自由にする住まい”を謳うゼロリノベでも各種ポジションで採用募集をしています。未来へ向けて走り続けるゼロリノベで一緒にリノベ業界を盛り上げていきたい方、「自分がリノベ業界を変えたい」という意気込みの方をお待ちしています。ゼロリノベについての詳細は以下をご覧ください。

まとめ

“良いリノベをするには良いリノベ会社” を見つけること。

当り前のようで当り前ではないことです。良いリノベ会社となかなかマッチングできなければ、リノベは失敗してしまいます。

失敗を防ぐためには、リノベについての情報収集を怠らないことが重要です。リノベの情報を得てからリノベをするのとしないのとでは、運泥の差が生じてしまいます。それだけリノベ業界やリノベ会社に関心を持ち、準備が必要だということです。

良いマッチングができれば、最終的に満足のいくリノベが完成し、自分へのご褒美となってかえってきます。

ちょっとしたリフォームでも費用はかかります。まして、リノベでは施工によって何千万円単位の費用がかかることもあります。「絶対に失敗はできない」という危機感を持ち、リノベ業界に、リノベ会社に、挑んでください。

リノベ業界に参画している「ゼロリノベ」の歴史は、会社案内｜ゼロリノベをご覧ください。
ぜひ、お客様の顔出し不要の無料セミナーに参加していただき、リノベ業界の数ある会社の中からゼロリノベを選んでいただければ、これほど嬉しいことはありません。