【お湯が出ない時のための】2025年 給湯器補助金 緊急活用ガイド

突然の故障で「お湯が出ない！」という緊急事態に直面し、焦って施工業者を探していませんか？

給湯器の交換は緊急性が高いため、つい費用を深く考えずに決めてしまいがちですが、それは非常にもったいない判断です。なぜなら、2025年は国が高額な補助金を用意しており、費用負担を大幅に軽減できる可能性があるから。

この記事では、「今すぐお湯を使えるようにしたい」という緊急性と、「できるだけ安く、将来の光熱費も抑えたい」という希望を両立させる方法を、わかりやすく解説します。

この記事の監修者

ファイナンシャルプランナー
以西 裕介

一般社団法人確定拠出年金推進協会 理事／ファイナンシャルプランナー（2級FP技能士・IFA）保険・証券・企業型DCを軸に、個人と企業の資産形成を支援。年間800件以上の相談と50本超のセミナーを通じて、「本質的に豊かになる選択」を一緒に形にしていく専門家。

緊急時に活用すべき主力補助金「給湯省エネ2025事業」

給湯器が壊れた今、まず確認すべき補助金は「給湯省エネ2025事業」です。この補助金の申請手続きはすべて施工業者（工事会社）が代行するため、緊急時の手間を最小限に抑えられます。

まず知っておくべき重要なポイントは、この補助金は高効率給湯器（エコキュート・エネファーム・ハイブリッド給湯器）への交換のみが対象だということ。通常のガス給湯器は補助の対象外となります。

「高効率給湯器は納期がかかるのでは？」と心配になるかもしれませんが、施工業者によっては即日〜数日で設置可能なケースも多く、緊急対応が可能です。

給湯省エネ2025事業 公式サイトをチェック

「給湯省エネ2025事業」概要と補助上限額は？

給湯省エネ2025事業は、住宅省エネ2025キャンペーンの一環として実施されています。申請手続きは登録事業者（施工業者）が代行するため、手間はほぼゼロ。

補助金を活用することで、高性能な機器を選びやすくなり、初期費用の負担を軽減できます。また交換費用の一部を補助金で即座に相殺できるので、緊急時の出費を抑えられます。

補助額の仕組み：基本補助額＋加算で最大20万円

給湯省エネ2025事業の補助金は、「基本補助額」＋「性能加算」＋「撤去加算」の3つを合計した金額になります。条件を満たせば、最大20万円まで補助額を積み上げることが可能です。

【ステップ1】基本補助額：機器ごとに決まっている

まず、どの高効率給湯器を選ぶかによって、基本となる補助額が決まっています。

【ステップ2】性能加算：高性能機種はさらにプラス

設置する給湯器の性能レベルによって、基本補助額に性能加算が上乗せされます。

例えば、同じエコキュートでも「A+ランク」「Aランク」など性能区分があり、高性能な機種ほど加算額が大きくなります。

【ステップ3】撤去加算：古い機器を撤去するとさらにプラス

既存の電気温水器または電気蓄熱暖房機を撤去して高効率給湯器に交換する場合、以下の撤去加算が上乗せされます。

すでにエコキュートやエネファームを使われている場合、撤去は加算対象外となりますのでご注意しましょう。施工業者の見積もり段階で、現在使用している機器を伝え、撤去加算が適用できるか確認しておくとスムーズです。

電気蓄熱暖房機は、お湯を作る給湯器ではなく、お部屋を暖める暖房機器です。深夜電力で熱を蓄えて昼間に放出する仕組みで、かつてオール電化住宅（電気温水器＋電気蓄熱暖房機）で使われていました。

給湯器の補助金でなぜ暖房機の撤去が対象になるのかというと、国が「給湯器を省エネ化するタイミングで、住宅全体の省エネ化を促進したい」という狙いがあるためです。電気代高騰により、オール電化住宅は高コスト化しているため、給湯器交換の機会に電気蓄熱暖房機も撤去することで、トータルでの省エネ化を推進しています。

撤去後は、エアコン（ヒートポンプ式）などの省エネ暖房機器への変更が一般的です。撤去加算（8万円/台）は給湯器補助金に含まれますが、新しい暖房機器の購入費用は別途必要です。該当する方（主に寒冷地の築古住宅）は、施工業者に相談してみましょう。

【合計イメージ】具体例で理解する

このように、基本補助額＋性能加算＋撤去加算を組み合わせることで、補助金額を最大化できます。ご自宅の状況に合わせて、補助金の合計イメージを掴んでおきましょう。

補助金を確実にゲット！業者選びのチェックポイント

湯器の故障は緊急ですが、補助金は「給湯省エネ2025事業」に登録された事業者でなければ申請できません。補助金を逃さないために、以下のポイントで施工業者を比較してください。

【最優先】登録事業者であることの確認

依頼する施工業者が、必ず給湯省エネ2025事業の「登録事業者」であるか確認してください。

大手給湯器メーカー（ノーリツ、リンナイ、パナソニックなど）の正規販売店・工事店や、大手リフォーム会社の多くは登録済みですので、まずはこうした施工業者に相談するのが安心。また実績豊富な施工業者は、緊急時の手続きも迅速かつ正確です。小規模な個人事業主や最近開業した施工業者は未登録の場合がありますので注意しましょう。

補助金公式サイトの事業者検索システムで登録状況を確認することもできますので利用しましょう。

以西

緊急時でも、できれば複数社（2〜3社）から相見積もりを取ることをおすすめします。同機種であっても、施工業者によって総額が数万円〜十数万円変わることもあります。ただし、給湯器の故障が深刻で「今すぐお湯が必要」という状況なら、信頼できる1社に即決することも賢明な判断です。

焦らず比較！将来の光熱費まで考えた機器選び

湯器が故障した今、急いで旧型と同じ機種を選んでしまいがちです。しかし、補助金を活用すれば、より高性能な機種に低コストで交換できるチャンスです。

給湯器選びでは、「今いくらかかるか」だけでなく、「使い続けるとどうなるか」の両面から判断することが大切です。

比較すべき2つのコスト

初期費用とランニングコストの2つを見比べて、トータルでお得な機器を選びましょう。

実質的な負担額は、施工業者に確認できます。ランニングコストについては、実績のある施工業者であれば、家庭の使用状況に基づいた概算シミュレーションを提示してくれる場合がありますのであわせて確認してみましょう。

以西

高性能な機種は初期費用が高くても、毎月の光熱費が安くなるため、数年で元が取れます。例えば、エコキュートは初期費用が高めですが、電気代が大幅に削減されます。毎月の光熱費が5,000円安くなれば年間6万円の節約になり、初期費用の差額も数年で回収できます。その後はずっと家計の助けになり続けるので、長期的な視点で機器を選ぶことが大切です。

【時間に余裕がある方へ】他のリフォームとの併用で補助金額を増やす

もし「そろそろ給湯器を交換しようかな」とお考えで、1〜2ヶ月程度の余裕がある場合は、給湯器だけでなく、他の箇所のリフォームも一緒に行うことで、自宅の総合的な省エネリフォームを実現できます。特に窓の断熱改修は、補助金が最大200万円と非常に高額で、光熱費削減効果も大きいため、給湯器とセットで検討する価値が高いリフォームといえます。

窓リノベとのダブル連携で、補助金が最大220万円に

窓の断熱改修には複数の補助金制度がありますが、給湯器交換と併用する場合、最もメリットが大きいのが『先進的窓リノベ2025事業』です。内窓の設置、窓の交換、ガラスの交換など、複数の改修方法が対象となり、住宅全体の断熱性能を高めることで、冷暖房費の大幅な削減が期待できます。

先進的窓リノベ2025事業を活用することのメリットは、補助額が他の制度に比べて圧倒的に高いこと、全ての世帯で利用可能であること、給湯省エネ2025事業とは同じ「住宅省エネ2025キャンペーン」の一環として設計されており併用がスムーズであることなどが挙げられます。

以西

住宅における熱の出入りの多くは窓から発生しており、冬は暖房の熱の約58％、夏は冷房時の熱侵入の約73％が窓などの開口部から生じています（日本建材・住宅設備産業協会調べ）。二重窓リフォームは初期投資が必要ですが、補助金を活用することで投資回収期間を3〜5年に短縮できます。長期的な家計負担軽減効果は非常に高く、推奨できる投資といえます。

ゼロリノベジャーナル

【2025年版】二重窓リフォーム補助金ガイド｜工事費半額！光熱費も大幅節約 | ゼロリノベジャーナル

リノベ費用を算出して施工事例を見てみる

給湯器の交換や窓のリフォームだけでなく、自宅の総合的なリノベーションを検討している方は、ぜひ以下のシミュレーションで費用の参考額を出してみましょう。

ゼロリノベでは業界では新しい「定額制」でのリノベーションを行っています。下記はリノベーション費用のシミュレーターです。リノベーション予定の平米数から、リノベーション費用のおおよその金額を算出します。また、その金額とマッチする施工事例を紹介しているので、ぜひお試しください！

まとめ

給湯器の故障は、緊急事態なので焦ってしまいますが、同時に「補助金を活用して家計の固定費を下げるための最良の機会」でもあります。

緊急で給湯器交換が必要な方は、まず給湯器単独での補助金（6万円〜20万円）を確実に獲得することを優先しましょう。登録事業者へ即座に相談し、補助金申請の予約を行うことが、予算切れを防ぐための最重要ステップです。

一方、もし給湯器交換に1〜2ヶ月程度の余裕がある方で、ご自宅の総合的なリフォームも検討している方は、給湯器補助金（最大20万円）と窓リノベ補助金（最大200万円）の併用を検討してみてください。併用すれば最大220万円の補助金を受け取れるだけでなく、住宅全体の省エネ性能が向上し、冷暖房費も含めた光熱費全体を大幅に削減できます。

いずれの場合も、給湯器の交換を決めたら、すぐに補助金登録事業者に相談し、補助金の申請予約を行うことが、最もお得にリフォームを実現する鍵となります。焦らず、しかし確実に確認をすすめて補助金を活用してください。

よくある質問

補助金はいつ、いくらもらえますか？

補助金は工事完了後、施工業者を通じて最終的な工事費用から差し引かれる形で還元されます。金額は機種と加算要件によりますが、6万円〜20万円が一般的です。

エコキュートとハイブリッド給湯器、どちらが補助金が多いですか？

基本補助額はエコキュート6万円、ハイブリッド給湯器8万円と異なりますが、性能加算や撤去加算を含めた最大補助額は機器によって異なります（エコキュート最大13万円、ハイブリッド最大15万円、エネファーム最大20万円）。詳しくは「補助額の仕組み：基本補助額＋加算で最大20万円」の章をご覧ください。

故障した機器の撤去費用にも補助金は出ますか？

 撤去する機器によります。電気温水器の撤去は4万円/台、電気蓄熱暖房機の撤去は8万円/台の加算があります。ただし、エコキュートやエネファームの撤去は加算対象外ですのでご注意ください。詳しくは「補助額の仕組み：基本補助額＋加算で最大20万円」の章をご覧ください。

補助金申請の手続きが面倒そうですが、緊急時に自分でできますか？

 ご自身で申請する必要はありません。この補助金は、事前に登録された施工業者がすべて代行します。施工業者選びについて、詳しくは「補助金を確実にゲット！業者選びのチェックポイント」の章をご覧ください。