家を買うとき貯金はいくら残す？頭金は少なめでOKな理由
家を買うとき、「頭金はいくら用意すればいいのか」「頭金ゼロや少なめでも大丈夫なのか」と迷う人は多いでしょう。
この記事では、「頭金を何％入れるか」ではなく「家を買ったあとにいくら貯金を残すか」を軸に、頭金と貯金のバランスの考え方をシンプルに整理しました。
貯金を減らしすぎずにマイホームを買いたい人は、ぜひ参考にしてみてください。
頭金ゼロでも家は買える？貯金をどれくらい残すべきかの前提整理
※A子さん（30代前半・共働き・子ども1人）
A子さん今、夫と中古マンションの購入を検討しているのですが、頭金のことで悩んでいて…。
頭金をたくさん入れると、貯金がほとんどなくなってしまいそうで、家を買うのが正直不安です。
マイホーム購入を考えるとき、「頭金は物件価格の2割必要」と聞いたことがある方は多いでしょう。ただ、この目安は、金利が今より高かった時代の前提に基づいた古い常識に近いところがあります。
現在は、頭金ゼロでも住宅ローンを組める金融機関が増えており、頭金をほとんど入れずに家を買うこと自体は可能です。一方で、頭金を抑えるとローンの借入額が増えるため、毎月の返済額や総返済額が多くなりやすい側面があります。
つまり、頭金を多く入れれば借入額と総返済額を抑えられる反面、手元の貯金は減ります。逆に頭金を抑えれば、ローンは増えますが、購入後も一定の貯金を残しておくことが可能です。
ゼロリノベでは、住宅購入を「ローンを組むこと」だけで終わらせず、家を買ったあとも“余白のある暮らし”を続けられるかどうかを大切にしています。
アドバイザーだからこそ、頭金の額だけではなく、家を買ったあとにいくら手元に残しておくと、ゆとりを持って暮らせるかという視点を考えていきたいんです。
次の章からは、頭金を用意できないときの選択肢や、金利・総返済額との関係を整理しながら、「頭金を少なく、貯金を残す」考え方を具体的に見ていきます。
頭金を少なくするときの注意点
頭金を少なくして家を買うことにはメリットもありますが、その分「審査・総返済額・購入時に必要なお金・親からの援助」など、いくつか押さえておきたい注意点があります。
住宅ローンの審査が厳しくなることがある
A子さん頭金を抑えたい気持ちはあるんですが、“そもそもローンの審査に通るのか”という不安もあって…。
頭金ゼロ〜少なめで住宅ローンを組む場合、借りる金額がその分大きくなります。借入額が増えると、金融機関は返済能力をより慎重に見ます。
審査では、年収・勤続年数・職業などの属性だけでなく、購入予定の物件にどれくらい資産価値があるかもチェックされます。人や物件によっては、頭金が少ない状態だと「本当に返済していけるか」を厳しめに判断されることもあります。
アドバイザー頭金が少なくても問題なく借りられるケースもありますが、「頭金がある方が審査に通りやすい傾向がある」という点は、頭の片隅に置いておきましょう。
頭金を抑えると、総返済額は増えやすい
頭金を抑えると、借入額が増える分、毎月の返済額やトータルの支払い総額は多くなりやすいです。
同じ物件を購入する場合でも、
- 頭金ゼロで全額を借りるケース
- 物件価格の2割を頭金として入れて、残りを借りるケース
では、総返済額に差が出てきます。
アドバイザー忘れてはいけないのが“金利”の存在です。
例えば、フラット35のシミュレーションで、
・3000万円を35年固定で借りるケース
・頭金600万円で2400万円を借りるケース
2つを比べると、条件にもよりますが、トータルの支払い総額で数百万円ほど差が出ることもあります。
近年は、長期固定の住宅ローン金利も少しずつ上昇しており、昔の感覚のまま「とりあえず全部借りる」と考えてしまうと、想像以上に総返済額が膨らんでしまう可能性があります。
具体的な金額の違いを知りたい場合は、フラット35の「クイック・シミュレーション」などの住宅ローンシミュレーションツールを使って、自分の条件で試してみるのがおすすめです。
頭金以外に、諸費用や手付金も必要
アドバイザー住宅購入時に必要なお金は、頭金だけではありません。
物件価格とは別に、仲介手数料・事務手数料・保険料・印紙代などの諸費用がかかり、新築なら物件価格の3〜7％程度、中古なら6〜10％程度を現金で用意するのが一般的です。
さらに、中古マンションの購入時には、物件価格の5〜10％程度の手付金が必要になるケースもあります。手付金は最終的に購入代金に充当されますが、支払いのタイミングとしては「先にまとまった現金が必要になるお金」です。
こうした諸費用や手付金を支払ったうえで、「最終的に手元にいくら残るか」まで見ておかないと、想定以上に貯金が減ってしまうことがあります。
A子さん頭金を抑えるかどうかを考えるときは、「頭金＋諸費用＋手付金」を合わせた金額と、そのあとに残るお金の両方を確認しておくことが大切なんですね。
親に頭金を出してもらうときの考え方
A子さん親が頭金を少し援助してくれるかもしれないと言っていて、ありがたい反面、贈与税のことが気になっていて…。
頭金を親に出してもらうケースも珍しくありません。親からの支援の受け方は、大きく分けると「借りる」か「贈与として受け取る」かの2つです。
借りる場合は、贈与税や相続税はかかりませんが、税務上も「借入」と認められるように、借用書を作成し、返済期限や返済方法などを決めておくことが大切です。
一方で、贈与として受け取る場合は、一定額を超えると贈与税の対象になります。
ただし、「住宅取得等資金の贈与税の非課税特例」などを使えば、条件を満たす範囲で贈与税がかからない制度もあります。直系尊属（父母や祖父母）からの住宅取得資金であれば、住まいの条件によっては500万〜1,000万円まで非課税になるケースもあります。
この特例を使う場合は、贈与を受けた翌年に申告が必要だったり、入居時期などの条件もあるため、事前に最新の制度内容を確認しておきましょう。
アドバイザー親から援助を受けるときは、「借りるのか、贈与として受け取るのか」「非課税特例が使えるか」といった点を一度整理したうえで、自分たちの家計に無理のない形で活用していくのがおすすめです。
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【結論】頭金は少なくして、貯金をいくら残すかを決めよう
A子さん“頭金を入れすぎずに貯金を残す”ことが大事なのはわかったけど、実際に頭金をどれくらいにするのが現実的なのか、ざっくりでも目安を知りたいです。
頭金をたっぷり入れても有り余るほどの資産があるという方でなければ、ゼロリノベとしておすすめしたいのは「頭金は少なくして、家を買ったあとも、一定額の貯金を残しておく」考え方です。
手元に貯金を残す2つの理由
手元に貯金を残しておきたい理由は、大きく2つあります。
- 人生の変化に備えるため
転職・独立・育休・病気やケガなどで収入が一時的に減ったり、子どもの教育費などで急にお金が必要になったりする場面は、誰にでも起こり得ます。
そのときに、ほとんど貯金がない状態だと、毎月の返済に追われて、暮らしの余白がなくなってしまいます。
- 将来的に「繰り上げ返済」という選択肢を持つため
生活の収支が落ち着いて、まとまったお金を用意できたタイミングで繰り上げ返済をすれば、結果的に総返済額を減らすこともできます。
頭金を先に多く入れすぎてしまうと、こうした「後から調整する余地」が残りにくくなります。
アドバイザー総返済額を減らす方法は、「先に頭金を増やす」か「後から繰り上げ返済をする」かの2つです。手元にゆとりを残しながら、状況が落ち着いたタイミングで繰り上げ返済を検討する、という考え方も現実的です。
「頭金の目安」は物件価格の10％前後がひとつのライン
ざっくりした目安でいうと、30代前後の方では、物件価格の10％程度を頭金にするケースがひとつのラインになっていることが多いです。
例えば、3000万円の物件なら頭金300万円前後、というイメージですね。
「ただ、家計の状況や家族構成によって、“ちょうどいい頭金”は大きく変わります。共働きかどうか、子どもの有無、今後のキャリアプランによって『どれくらい貯金を残しておきたいか』は人それぞれ。
アドバイザー物件価格の何％かだけで決めるのではなく、家を買ったあとにどれくらいお金を残したいのか、という視点とセットで考えていくことが大切です。
頭金の目安より「家購入後に残す貯金額」を先に決める手順
A子さん“頭金を少なめにして貯金を残す”っていう考え方は納得です。でも、少なめと言ってもやっぱりぼんやりしていて…実際に、どんな順番で決めていけばいいんですか？
頭金の割合（何％入れるか）から考え始めると、「この金額で本当に大丈夫かな？」という不安がつきまといがちです。ここでは、「家を買ったあとにどれくらいお金を残しておきたいか」を先に決めてから、頭金として出せる金額を逆算する手順を整理します。
ステップ1：いまの自己資金を整理する
最初に、いま手元にあるお金をざっくり3つに分けて整理します。
- すぐに頭金や諸費用に回してもよいお金
- 当面は使う予定のない貯金（いざというときのゆとり資金）
- すでに用途が決まっているお金（教育費の積立など）
ここで大事なのは、「全部を頭金候補として見ない」ことです。このあと決めていく「家を買ったあとに残しておきたいお金」を含めて考えるための下準備だと思ってください。
ステップ2：家を買ったあとに残したい貯金額を決める
次に、「家を買ったあとにも、これくらいは残しておきたい」という金額の目安を決めます。
アドバイザー基準にしやすいのは、「生活費が何ヶ月分あれば安心か」という視点です。
- 共働きで子どもがいる世帯
どちらかの収入が一時的に減っても対応できるよう、生活費の3〜6ヶ月分程度を残しておくケースが多め
- 子どもがいない共働き世帯
生活費の3〜4ヶ月分＋今後のライフイベントに備えたゆとりを少し上乗せ
- シングルインカム（どちらか一方の収入に頼っている世帯）
収入源が1つのため、6ヶ月分以上を目標にする人もいます
ステップ3：「残したい貯金」を差し引いて、頭金の上限を出す
ステップ1で整理した自己資金から、ステップ2で決めた「家を買ったあとに残したい貯金額」を引きます。そのうえで、諸費用や手付金に必要な分も差し引いた残りが、「頭金として出せる上限」です。
「自己資金」－「購入後に残したい貯金額」－「諸費用・手付金」
＝頭金として出せる上限のイメージ
この金額が、いわゆる「物件価格の10％」と近い場合もあれば、もっと少ない／逆にもう少し多くても余裕がある、というケースもあります。
アドバイザー大事なのは、「何％入れるか」だけを見るのではなく、「頭金を入れても、これだけは残る」というラインを守れているかどうかです。
A子さん物件価格ありきで“何割入れよう”と考えるんじゃなくて、先に“残したい金額”を決めて、そこから逆算して頭金を考えるイメージなんですね。
ステップ4：「10％の目安」と照らし合わせて調整する
最後に、3章で触れた「物件価格の10％程度を頭金にするケースが多い」という一般的な目安と、先程のステップで出した「自分たちが無理なく出せる頭金の上限」を照らし合わせます。
- 上限額が10％前後で、残したい貯金も確保できている
→ そのまま「10％前後」をひとつの目安として採用しやすい
- 上限額が10％よりかなり少ない
→ 無理に10％に合わせようとせず、「残したい貯金を守る」ことを優先して頭金を調整する
- 上限額が10％を大きく超えている
→ すべてを頭金に回すのではなく、「少し残しておいた方が安心か」を一度立ち止まって考える
アドバイザーここまで来ると、「なんとなく2割入れた方が良さそう」「とりあえずゼロでいいかも」という感覚的な決め方から、「家を買ったあとも、これだけ残しておきたいから、このくらいなら頭金に回してもいい」という、自分たちなりの基準で判断しやすくなります。
まとめ
家を買うときは、「頭金をいくら入れるか」よりも「買ったあとに、どれくらいお金を残しておけるか」を先に考えたほうが、暮らしやすさの面では安心です。
物件価格の10％前後は一つの目安にはなりますが、人によってちょうどいい頭金は違います。自分たちは家を買ったあとにいくら残しておきたいかを決めてから、その残したい額と諸費用を差し引いた“余り”を頭金にする、くらいの感覚で考えてみてください。
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