【2025年版】耐震リフォーム補助金完全ガイド｜自治体補助金と税制優遇で賢く費用を抑える方法
「古い家なので地震が心配」「耐震リフォームの費用が高すぎて踏み切れない」――こんなことを考えたことがありますか？
耐震リフォームは住宅という最大の資産を守り、将来の大きな出費リスクを減らす重要な備えです。大地震で住宅が倒壊すれば、資産を失うだけでなく、その後の生活再建には数千万円の費用がかかる可能性があります。
2025年現在、耐震リフォームには強力な国や地方自治体からの支援があります。地方自治体からは補助金、国の税制優遇（所得税控除最大25万円・固定資産税減額）、さらに地震保険加入者には保険料の軽減という、複数の経済的メリットを組み合わせることができます。耐震リフォームを考えている方は、補助金や税制優遇を活用しましょう。
この記事でわかること
- 自治体補助金の活用法： お住まいの地方自治体による独自の補助金制度の探し方と申請方法
- 経済的メリット： 自治体補助金に加えて、所得税控除（最大25万円）、固定資産税減額の税制優遇。さらに地震保険加入者には保険料が安くなる追加メリット
- 補助金の組み合わせ： 耐震リフォーム補助金と他の補助金制度を組み合わせる方法と併用ルール
この記事の監修者
ファイナンシャルプランナー
以西 裕介
一般社団法人確定拠出年金推進協会 理事／ファイナンシャルプランナー（2級FP技能士・IFA）保険・証券・企業型DCを軸に、個人と企業の資産形成を支援。年間800件以上の相談と50本超のセミナーを通じて、「本質的に豊かになる選択」を一緒に形にしていく専門家。
目次
リノベ費用の決定版！リノベにかかるお金について総まとめした記事はこちらから
耐震リフォーム補助金制度の基礎知識｜申請の流れ
耐震リフォームの補助金は、一般的な省エネリフォーム補助金とは異なり、地方自治体が主導する制度が中心です。省エネリフォーム補助金のように国が全国一律で実施する制度ではなく、各自治体が独自に予算を組み、独自の補助率や上限額を設定しています。そのため、お住まいの地域によって補助金額や申請条件が大きく異なります。まずは、お住まいの自治体の制度を確認することが最初のステップです。
また、自治体の耐震リフォーム補助金は、診断から改修工事まで段階的に支援されています。まずは診断補助金を申請して耐震診断を受け、その結果に基づいて改修工事の補助金を申請することができます。
申請の流れと重要なポイント
年度初め（4月頃）〜
各自治体で耐震リフォーム補助金の公募が開始されます。リフォームを検討し始めたら、まずお住まいの自治体の建築課や住宅課に電話で確認し、予算残高と申請期限を把握しましょう。
申請の流れ
- 耐震診断：診断補助金を申請（工事前に必須）→ 診断士が現地調査
- 改修工事：診断結果に基づき、改修工事の補助金を申請（工事着工前に必須）→ 工事実施
耐震診断・改修工事ともにそれぞれ補助金が用意されていますが、両方とも「事前申請」が絶対条件です。着手後の申請は認められませんので注意しましょう。
以西自治体の補助金は、予算が限られていることが多く、年度途中で打ち切られる可能性があります。リフォームを決めたら、まず自治体の補助金窓口に電話で相談してみましょう。
自治体の耐震リフォーム補助金｜対象要件と補助額の目安
ここでは、自治体の耐震リフォーム補助金の具体的な対象要件と補助額の目安をご紹介します。
補助の対象となる住宅の共通要件
耐震リフォーム補助金のほとんどは、以下の条件を満たす住宅を対象としています。
- 旧耐震基準の住宅: 建築基準法が改正された昭和56年5月31日以前に建築確認を受けた住宅
- 現行の耐震基準を満たしていない住宅: 事前の耐震診断（多くの自治体で診断費用も補助対象）により、倒壊の可能性があると診断された住宅
診断・工事の補助上限額
改修工事の補助上限額は自治体によって異なりますが、100万円〜150万円程度の補助を設定している自治体も多く見られます。お住まいの地域の制度を確認してみましょう。
| 対象 | 補助率の傾向 | 補助上限額の傾向 |
|---|---|---|
| 耐震診断（事前の調査） | 費用の1/2〜全額（自治体による） | 5万円〜10万円程度 |
| 耐震改修工事（補強工事） | 費用の1/2〜4/5（自治体や世帯所得による） | 100万円〜150万円程度 |
【我が家はどうするべき？】耐震リフォーム補助金 診断ガイド
耐震リフォームを検討している方は、以下の3つの項目をチェックしてみましょう。
チェック項目1：住宅の建築年
お住まいの住宅は、昭和56年5月31日以前に建築確認を受けた旧耐震基準の住宅ですか？
- ☑ はい → チェック項目2へ進んでください
- □ いいえ → チェック項目3へ進んでください
以下の書類で「建築確認済証の交付日」を確認できます。
- 建築確認済証（住宅購入時の書類）
- 検査済証（完了検査の証明書）
- 登記簿謄本（法務局で取得可能）の「新築年月日」
チェック項目2：自治体補助金の活用が必須か
お住まいの自治体の耐震リフォーム補助金を活用したいですか？
- ☑ はい → 【地方自治体独自の補助金】を最優先で検討してください。改修費用100万〜150万円程度の補助に加えて、【耐震改修特別控除】（所得税控除：最大25万円）、固定資産税の減額、地震保険料軽減も併用可能です。
- いいえ → 自治体の登録業者以外でも工事は可能です。【耐震改修特別控除】＊1（所得税控除：最大25万円）、固定資産税の減額、地震保険料軽減といった税制優遇は利用できます。
＊1 耐震改修特別控除とは？
登録業者以外に工事を依頼した場合でも利用できる国の税制優遇制度。補助金ではなく確定申告で申請する減税制度です。詳しくは「自治体補助金に加えて受けられる税制優遇と経済メリット」の章で解説しています。
チェック項目3：耐震以外も一緒にリフォームするか
耐震改修と同時に、省エネ改修（窓の断熱、設備交換など）や耐久性向上改修を行うことを検討していますか？
- ☑ はい → 【長期優良住宅化リフォーム推進事業】と【省エネリフォーム補助金（窓リノベ等）】の併用（＊2）を検討してください。さらに【耐震改修特別控除】（所得税控除：最大25万円）も併用可能です。
- □ いいえ → 耐震リフォームのみを行う場合でも、【耐震改修特別控除】（所得税控除：最大25万円）を検討（＊3）してください。
＊2 補助金の併用について
工事内容を明確に区分すれば、耐震リフォーム補助金と省エネリフォーム補助金の併用が可能です。
詳しい併用ルールと注意点は「耐震リフォームは「まとめてリフォーム」で経済効果を最大化」のセクションをご覧ください。
＊3 補助金がもらえなくても税制優遇は使える！
自治体補助金が使えない場合や、他のリフォームを同時に行わない場合でも、耐震改修特別控除（所得税から最大25万円控除）や固定資産税の減額は利用できます。詳しくは「自治体補助金に加えて受けられる税制優遇と経済メリット」のセクションをご覧ください。
自治体補助金に加えて受けられる税制優遇と経済メリット
自治体の耐震リフォーム補助金に加えて、①所得控除、②固定資産税減額という2つの税制優遇を全ての方が活用できます。さらに地震保険加入者には、保険料が下がるという追加メリットもあります。
これらを組み合わせることで、耐震リフォームにかかる自己負担を大幅に減らすことができます。
メリット1：耐震改修特別控除（所得税控除）
耐震リフォームを行った場合、その工事費用に応じて所得税が控除されます。自治体補助金が使えない場合でも、この税制優遇は利用可能です。
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 適用期限 | 2025年12月31日までに工事完了 |
| 控除対象額の上限 | 250万円（標準的な工事費相当額） |
| 控除率 | 10%（最大25万円がその年の所得税から控除） |
具体的には、2025年12月31日までに耐震改修工事を完了すれば、標準的な工事費用相当額（上限250万円）の10%、つまり最大25万円がその年の所得税から直接差し引かれます。確定申告で申請することで、税金が還付される仕組みです。
「標準的な工事費用相当額」とは、国土交通省の告示で定められた、工事の種類ごとの単価×面積で計算される基準額。補助金を受け取った場合は、この標準額から補助金を差し引いた額が控除対象となります。実際に支払った工事費とは異なる場合がありますので注意しましょう。
以西耐震改修特別控除は「所得控除」ではなく「税額控除」です。税金を計算する“前”に収入から引く所得控除とは異なり、税額控除は税金を計算した“後”に税額そのものから控除されます。
例えば、年収600万円の方の場合、年間の所得税が25万円。
・税額控除25万円の場合：確定申告後、約1ヶ月後に25万円（最大）がそのまま還付
・所得控除25万円の場合： 節税額はわずか約2.5万円程度
税額控除だと節税効果が大きいのがメリットです。
メリット2：固定資産税の減額
耐震改修工事が完了すると、その住宅の固定資産税が一定期間減額されます。
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 減額期間 | 1年間〜2年間（住宅の種類によって異なる） |
| 減額率 | 1/2に減額 |
| 適用要件 | 1戸あたりの工事費が50万円超であること |
具体的には、工事費が50万円を超える耐震改修工事を行った場合、翌年度から1年間〜2年間、固定資産税が1/2に減額されます。工事完了後、市区町村に申告することで適用されます。
地震保険加入者のメリット：地震保険料が最大50%安くなる
地震保険に加入している方（全国加入率約は35%）は、耐震リフォーム後に保険料が安くなる可能性があります。これは、耐震性能が上がることで倒壊リスクが低下し、保険会社がリスクに応じた保険料を再計算するためです。
| 制度の種類 | 適用条件 | 保険料の変化 | 経済的メリット |
|---|---|---|---|
| 耐震等級による保険料設定 | 耐震等級1・2・3を取得（等級3が最も高い） | 10%〜50%安くなる | 年間保険料支出を半減させ、長期的なランニングコストを大幅削減 |
| 耐震基準適合による保険料設定 | 現行の耐震基準に適合していること | 10%安くなる | 基本的な保険料削減効果 |
以西地震保険に加入していない方も、耐震リフォーム後は保険料が安くなるため、新規加入のハードルが下がります。耐震等級3を取得できた場合、保険料は最大50%安くなり、リフォーム費用を補助金と税制優遇で賄いつつ、さらに長期的に「固定費」を削減できることに。
税制優遇（所得税控除・固定資産税減額）や地震保険料の軽減を受けるためには、以下の証明書が必要です。
- 所得税控除のみの場合：「増改築等工事証明書」（建築士や指定の機関が発行）
- 固定資産税減額・地震保険料軽減も受ける場合：「増改築等工事証明書」＋「耐震基準適合証明書」
自治体補助金のみを利用する場合は、自治体が指定する完了報告書類で問題ありませんが、税制優遇も併用する場合は必ずこれらの証明書を取得しましょう。証明書の取得は、建築士や指定の評価機関に依頼しますが、リフォーム業者に取得まで含めて依頼することをお勧めします。
税制優遇と地震保険料軽減の申請方法
ステップ1：工事完了後すぐ
建築士や指定の評価機関に依頼して「増改築等工事証明書」と「耐震基準適合証明書」を取得します（リフォーム業者に取得まで依頼することをお勧めします）
ステップ2：翌年の確定申告時（2月〜3月）
所得税控除：取得した「増改築等工事証明書」を使って、確定申告で「耐震改修特別控除」を申請（最大25万円）
ステップ3：工事完了から3ヶ月以内
固定資産税減額：市区町村の税務課に「耐震基準適合証明書」等を添えて申告（翌年度から1年間〜2年間、1/2に減額）
ステップ4：証明書取得後いつでも
地震保険料軽減（加入者のみ）：保険会社に「耐震基準適合証明書」を提出し、保険料の再計算を依頼（最大50%軽減）
耐震リフォームは「まとめてリフォーム」で経済効果を最大化
耐震リフォームは大掛かりな工事になるため、同時に省エネ改修やバリアフリー改修などを行うことで、経済的にも施工効率的にも大きなメリットがあります。
同時施工の経済的メリット
- 諸経費の削減： 足場設置、養生、現場管理費などの共通経費が一度で済むため、個別に工事するより20〜30%程度コストの削減が可能
- 解体・復旧費用の効率化： 壁や床を開ける工事が重複する場合、一度の解体・復旧で済むため、大幅なコスト削減に
- 設計費用の効率化： 複数の工事を一括で設計することで、設計費用も効率化
- 仮住まい期間の短縮： 複数の工事を別々に行うと、その都度仮住まいが必要になりますが、同時施工なら一度で済みます
耐震リフォームと組み合わせられる補助金制度
耐震リフォームと同時に、省エネ改修やバリアフリー改修などの他のリフォームもあわせて行う場合、他の補助金制度も活用することで経済的メリットを最大化できます。ただし、自治体の耐震リフォーム補助金と併用できる制度と、選択が必要な制度があります。
長期優良住宅化リフォーム推進事業（国土交通省）
【自治体補助金との併用：不可】
国土交通省が実施する補助金制度で、住宅の長寿命化を目的としています。耐震改修に加えて省エネ改修や耐久性向上のリフォームを同時に行うことで、補助上限80万円〜160万円の支援を受けられます。自治体の耐震リフォーム補助金との併用はできないため、どちらか有利な方を選択する必要があります。
💡 こんな方に最適
耐震改修と同時に、住宅全体を総合的にリフォームしたい方（リビング改修、水回り、省エネなど）
省エネリフォーム補助金（住宅省エネキャンペーン）
【自治体補助金との併用：可能（条件あり）】
国の省エネリフォーム補助金（先進的窓リノベ2025、給湯省エネ2025など）は、工事費を明確に区分すれば自治体の耐震リフォーム補助金と併用できます。耐震工事費には耐震リフォーム補助金を、省エネ工事費には省エネリフォーム補助金を、それぞれ別々に申請する必要があります。
介護保険の住宅改修費給付（バリアフリー）
【自治体補助金との併用：可能】
要介護・要支援の認定を受けている方がいる世帯の場合、耐震補強工事で床を剥がすタイミングでバリアフリー改修（段差解消、手すり設置など）も同時に行うと、介護保険による住宅改修費の給付（上限20万円の7〜9割支給）も活用できます。
具体的な組み合わせパターンと補助金額の一覧
| 組み合わせパターン | 施工上のメリット | 活用できる補助金 |
|---|---|---|
| 耐震 + 省エネ改修（窓・断熱） | 壁の解体・復旧が一度で済む、足場の共有 | 自治体の耐震補助金（100〜150万円） + 先進的窓リノベ2025 + 給湯省エネ2025 |
| 耐震 + リビング改修 + 省エネ | 住宅全体の性能向上、長期優良住宅化の可能性 | 長期優良住宅化リフォーム推進事業（80〜160万円） ※自治体補助金とは選択 |
| 耐震 + バリアフリー改修 | 床の解体時に段差解消を同時施工 | 自治体の耐震補助金（100〜150万円） + 介護保険の住宅改修費給付（14〜18万円） |
| 耐震 + 水回り改修 | 配管工事で壁を開けるタイミングを共有、仮住まい期間の短縮 | 自治体の耐震補助金（100〜150万円） + 自治体の水回り改修補助金（一部自治体のみ） |
以西耐震リフォームは大規模工事になるため、「どうせ大きな工事をするなら」という考え方で、長年気になっていた箇所も一緒に改修することで、トータルコストを最小化し、住宅の価値を最大化できます。特に築40年以上の住宅では、耐震性だけでなく設備の老朽化も進んでいるため、まとめてリフォームすることで「あと30年安心して住める家」に生まれ変わらせることができます。
補助金併用時の注意点
- 工事費の明確な区分が必須（耐震工事費、省エネ工事費、バリアフリー工事費を分けて見積もり）
- 同じ工事費への重複申請は不可（同じ壁の補強費用を複数の補助金に申請できない）
- 事前に併用可否の確認を徹底（自治体窓口と施工業者の両方に確認）
- 申請タイミングに注意（すべての申請手続きを工事着工前に完了させる）
耐震リフォーム補助金と他の補助金を併用する際には、必ず守るべきルールがあります。
まず、工事費の明確な区分が必須です。耐震工事費、省エネ工事費、バリアフリー工事費を明確に分けて見積もりを取り、それぞれ別の補助金に申請する必要があります。同じ工事費用に対して複数の補助金を申請することはできません。例えば、同じ壁の補強費用を耐震リフォーム補助金と省エネリフォーム補助金の両方に申請することは認められません。
また、併用可能かどうかは自治体や制度によって異なるため、必ず事前に自治体窓口と施工業者の両方に確認してください。それぞれの補助金制度には申請期限があるため、すべての申請手続きを工事着工前に完了させる必要があります。
補助金を確実にもらうための重要ポイントと注意点
1. 診断から改修まで段階的に申請する
多くの自治体では、耐震診断と改修工事の2つのフェーズでそれぞれ補助金が設けられています。一部の自治体では、診断後の補強計画・補強設計の作成費用に対する補助金も用意されている場合があります。
まずは「診断補助金」を申請して家の安全性を確認し、その結果に基づき「改修工事補助金」を申請するという、段階的な手続きが必要です。お住まいの自治体で設計費用への補助がある場合は、それも活用しましょう。
2. 業者選びは「実績」と「登録」がマスト
耐震リフォームは、専門知識を持つ業者でなければ補助金申請ができません。
自治体の耐震リフォーム補助金を活用する場合は、その自治体の耐震リフォーム補助金制度に登録されている業者を選ぶ必要があります。また、国の補助金である「長期優良住宅化リフォーム推進事業」などを活用する場合は、この事業の登録事業者を選ぶことが必須となります。業者選びの際は、活用する補助金制度に対応した登録業者であるかを必ず確認しましょう。
3. 「耐震基準適合証明書」は税制優遇の鍵
税制優遇（所得税控除・固定資産税減額）や地震保険料が安くなるメリットを受けるためには、工事完了後に「耐震基準適合証明書」または「住宅性能評価書」などの公的証明書を取得することが必須です。
これらの証明書は、建築士や指定の評価機関に依頼して発行してもらいます。リフォーム業者に、証明書の取得まで含めて依頼しましょう。
戸建てのフルリフォーム事例集
築50年の物件や、ご両親から受け継がれた大切な家をフルリフォームされた事例をご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
両親から譲り受けた住宅をフルリフォーム
ゼロリノベのリノベーション施工事例
軸組あらわしの住み継ぐ家
CONCEPT
両親から譲り受けた住宅を大切に住み繋ぐリノベーション。長らく住まいを支えてくれた愛着のある柱や筋交いを残しつつ、耐力壁をプラスすることで安心して過ごすことができます。リビングダイニングは節目節目に集う3世代をあたたかく包み込んでくれるよう、広い庭に面する一等地に配置しました。
基本情報
建物タイプ戸建て
広さ127.11m²
リノベ費用1500万〜2000万円
工期4ヶ月
居住人数2人
※費用は引き渡し当時の金額です
築50年の物件！家具が映える空間に
ゼロリノベのリノベーション施工事例
育てる家
CONCEPT
「自然豊かで静かな場所で暮らしたい」と希望したご夫婦は戸建てを購入してリノベーション。空間を広く使うために生活動線から考え抜いた間取りには、必要最低限の機能を持たせたシンプルさが際立ちます。こだわりの北欧インテリアとリノベらしい筋交いや梁が印象的な住まいです。
基本情報
建物タイプ戸建て
広さ117.14m²
築年月1971年12月
居住人数2人
※費用は引き渡し当時の金額です
祖母が使っていた実家の1階をリノベーション
ゼロリノベのリノベーション施工事例
つながりを育む、しなやかな住まい
CONCEPT
郊外に建つ二世帯住宅の下階を改修。ツーバイーフォー工法で壁を移動させ、細かく区切られた間取りを広々LDKに。個室を備え、子ども部屋はゆるやかに隔てることで空間の使い方を自由に変えられます。中央に佇むキッチンの腰壁はカウンターのようで、家族の会話を弾ませます。
基本情報
建物タイプ戸建て
広さ93.6m²
リノベ費用1500万〜2000万円
工期3.5ヶ月
居住人数3人
※費用は引き渡し当時の金額です
リノベ費用を算出して施工事例を見てみる
ゼロリノベでは業界では新しい「定額制」でのリノベーションを行っています。下記はリノベーション費用のシミュレーターです。リノベーション予定の平米数から、リノベーション費用のおおよその金額を算出します。また、その金額とマッチする施工事例を紹介しているので、ぜひお試しください！
まとめ
耐震リフォームは、住宅の安全性を高めて地震に備えるリフォームです。補助金による費用軽減に加えて、所得税・固定資産税の減税、地震保険料の軽減といった税制優遇の経済的メリットも受けられます。
耐震リフォームのメリット
- 最大の保険効果: 住宅という最大の資産を倒壊リスクから守る
- 経済的メリットの組み合わせ: 自治体補助金、所得税控除、固定資産税減額という複数の経済支援で費用負担が大幅軽減
- まとめてリフォームの好機: 省エネ改修やバリアフリー改修など、他のリフォームも検討している場合、同時施工で費用効率が大幅に向上
耐震リフォーム補助金は、自治体への事前申請が必須であり、予算は限られています。機会損失を避けるため、お住まいの地域の補助金情報を確認し、登録事業者とともに計画をスタートさせましょう。
補助金については以下の記事もチェック！
【よくある質問】耐震リフォーム補助金Q&A
中古物件購入＋リノベのすべてがわかる
実際にリノベーションしようと思い立っても、どんなステップがあるのかよくわからない？そんなあなたに捧げる完全ガイド特集をご用意しました！
このページを見れば中古物件の購入からリノベーションの完了までの流れがわかるはず。各ステップごとの注意点もお伝えしています。
中古リノベの全体感を把握するために、ぜひ下記よりご参考ください。
みんな、リノベしてみてどうだった？
- リノベに興味はあるけれど自分たちにもできるのか不安
- 事例はどれも素敵だけど、実際は大変なことも多いの？
- リノベ後の住み心地や満足度は？ etc…
ゼロリノベで住まい探しやリノベーションをしたお客様の体験談やその後の暮らしやアドバイスを集めた「お客様の声ページ」をぜひチェックしてみてください。皆さんと同じ目線からのリアルな声がたくさん見つけられるはずです。
