年収別の住宅ローン借入目安一覧とシミュレーションサイトの活用術

住宅ローンを組む際は長期のライフプランを考慮するのが吉

住宅ローンを実際に選ぶときのポイント

状況が変化すれば「借り換え」も可能

年収別・住宅ローン借入目安一覧

下記の表は、年収200万〜2,000万円の住宅ローンの借入目安一覧です。表には「借入可能な最大額」と「安心して返済できる目安額」の両方を掲載。とくに、安心予算額は、当社の住まいセミナーの考え方をもとに、1人の収入で生活費を含めて無理なく返済できる金額を算出しています。

借入可能額は、「共働きを持続する」「子どもがいない」などの条件下では検討可能ですが、収入減のリスクを考慮すると慎重な判断が必要です。シミュレーションによっては、過大な借入額が表示されることもあるため、次章で適切な入力方法を解説します。

また、年収別の生活費目安や赤字の可能性が高まる借入額も紹介しているので、具体的な返済イメージを持つための参考にしてください。

※年収別の住宅ローン借入目安＆生活費の目安は、下記をクリックしてください。

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無理のない借入額を知るためのシミュレーション活用法

住宅ローンのシミュレーションサイト*を利用する際、表示される借入可能額が必ずしも安全な金額とは限りません。とくに限度額のみが強調される場合、家計に過度な負担がかかる可能性があります。

適正な借入額を把握するために、以下の5つの項目を正しく入力することが重要です。

1. 返済方法
2. 返済期間
3. 金利
4. 年収
5. 返済比率

今回、住宅金融支援機構の住宅ローンシミュレーションを利用した入力方法を、項目別に解説していきます。

入力項目1：返済方法

住宅ローンには「元利均等返済」と「元金均等返済」の2種類があります。

• 元利均等返済：毎月の返済額が一定で初期負担が少ないが、総支払額はやや多くなる傾向
• 元金均等返済：元金部分を均等に返済するため、初期の返済額は高めだが、総支払額は少なくなる

シミュレーションでは、多くのサイトが「元利均等返済」を前提としているため、選択肢を確認し、自分に合った方法を選びましょう。

入力項目2：返済期間

一般的には35年ローンを選ぶ方が多いですが、返済期間が長くなるほど支払総額は増えます。

• 期間を短くすると月々の返済額は増えるが、利息負担が軽減
• 期間を長くすると月々の返済額は抑えられるが、利息負担が大きくなる

ただし、長期ローンを選んだからといって、必ずしも支払総額が膨らむわけではありません。月々の返済額を抑えて家計に余裕を持たせ、繰上返済を活用すれば、利息を削減しつつ負担の少ない返済が可能になります。

無理のない返済計画を立てるためにも、貯蓄しながら繰上返済を行う選択肢を検討するとよいでしょう。

 入力項目3：当初金利

住宅ローンの金利はシミュレーション結果に大きく影響します。2025年現在、全期間固定金利は1.8％前後、変動金利は0.4％程度が目安です。

ただし、金利ランキングサイトにある低金利プランには、頭金の割合や返済期間の条件があるため、適用可否を確認しましょう。

また、審査結果によっては提示金利よりも高くなる可能性があるため、少し高めの金利を設定してシミュレーションするのが安全です。

金利タイプがまだ決まっていないという方は、下記の記事を参考にしてください。

関連記事：住宅ローン金利の固定と変動の違いを解説！選ぶ基準はたった1つ

また、最新の主要銀行別住宅ローン金利一覧はこちらからチェックしてください。

入力項目4：年収

年収の入力は、「額面年収」ではなく「手取り年収」を入力しましょう。額面年収で計算すると、場合によっては返済が困難になることもあるためです。

また、収入合算やペアローンを利用すれば借入可能額を増やせますが、パートナーの年収をすべて計算に含めると、万が一の際にローン破綻するリスクがあります。収入合算は、パートナーの手取り年収の半分を目安に考えると安心です。

入力項目5：返済比率

返済比率とは、年収に対する年間ローン返済額の割合です。銀行の審査では「年収の30～35％以内」が基準となることが多いですが、実際の生活を考えると「手取り年収の20％」にしましょう。

単身者でも将来の変化を考慮し、基本的には手取り年収の20％程度に抑えるのが賢明です。結婚や子育ての予定がない場合も同様で、ライフプランの変化に備えて余裕を持たせると安心です。

返済比率の設定に注意！

シミュレーションサイトによっては「返済比率」の項目がない場合がありますが、返済比率は借入可能額を大きく左右する重要な指標です。

金融機関によって異なりますが、最大40％程度まで設定が可能。ただし、返済比率を30～35%と高めに設定すると、借入額が増える一方で家計の負担も大きくなり、将来的に返済が厳しくなるリスクがあります。そのため、適切な水準でシミュレーションを行うことが重要です。

単身者の場合、今後のライフプランによって適切な返済比率は異なります。

• 結婚や子育ての予定がない場合：生活費の許容範囲内であれば、年収400万円以下なら30%、400万円以上なら35%程度を上限として設定可能。
• 将来の変化に備えたい場合：20～25%程度に抑えておくと、生活の選択肢を広げやすく安心。

また、繰上返済や金利変動を考慮する場合、より詳細なシミュレーションが可能な「keisan」を活用すると、長期的な計画を立てやすくなります。

住宅ローンの返済比率は「20％」が安心！

住宅ローンのシミュレーションでは、返済比率を20％に設定するのが理想です。

返済比率とは、年収に対する年間返済額の割合（年間返済額÷年収）で、たとえば年収500万円なら、年間返済額100万円で返済比率20％となります。

返済比率「35％」と「20％」で見る、生活の比較

返済比率を20％に抑える最大の理由は、1人の収入で住宅ローンを含めた生活費をまかなえることです。

共働き前提で高額なローンを組むと、パートナーが病気や失業で収入減となった際に、家計が破綻するリスクが高まります。

とくに、返済比率35％で借入をすると、住宅ローンと生活費を1人の収入で支えきれず、赤字に陥る可能性が非常に高くなります。出産や介護などのライフイベントなら事前に備えられますが、突然の病気や事故では、貯金を取り崩しても対応が難しくなるでしょう。

一方、返済比率20％なら、万が一の事態でも1人の収入で生活を維持でき、パートナーの収入を貯金や家族のために使うことも可能です。

住宅ローン借入時の共通注意点とリスク

住宅ローンを検討する際、年収に関わらず共通して注意すべきポイントやリスクがあります。以下に主要な点をまとめました。

1. 借入額の設定と返済負担率
   借入額を設定する際、一般的に返済負担率（年間返済額が年収に占める割合）は20％以下が望ましいとされています。高すぎる借入は生活を圧迫し、家計の安定性を損なうリスクがあります。
2. 共働きの場合の注意点
   共働き世帯では、世帯年収をもとに借入額を設定しがちですが、一方の収入が途絶えた場合のリスクも考慮する必要があります。とくに、出産・育児・介護などで一時的に収入が減少する可能性を踏まえ、無理のない借入額を設定することが重要です。
3. 想定外の事態への備え
   病気や失業など、予期せぬ事態が発生した際、返済が困難になるケースがあります。こうしたリスクに備え、緊急時の資金や保険の検討を行い、家計の柔軟性を確保しておくことが大切です。
4. 借入期間と返済計画
   借入期間を長く設定すると、月々の返済額は減少しますが、総返済額が増加する傾向にあります。自身のライフプランや将来の収入を踏まえ、適切な借入期間と返済計画を立てることが求められます。
5. 金利タイプの選択
   固定金利と変動金利の選択は、将来の金利変動リスクに直結します。固定金利は返済額が一定で安心感がある一方で、変動金利は金利上昇時に返済額が増加するリスクがあります。自身のリスク許容度や返済状況に応じて、慎重に選択することが重要です。

このように、住宅ローンの借入に際しては、各家庭の状況や将来の変化を見据えた慎重な計画が必要です。詳細なシミュレーションやファイナンシャルプランナーなど専門家への相談を通じて、無理のない返済計画を立てましょう。

年収200万円の住宅ローン：限界1,714万円、目安は971万円

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年収600万円の住宅ローン：限界5,999万円、目安は2,628万円

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【年収600万円】年齢＆返済期間から返済額を算出

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年収700万円の住宅ローン：限界6,999万円、目安は3,056万円

年収700万円の場合、限界とされるのは6,999万円で、安心予算は「3,056万円」です。

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【年収700万円】年齢＆返済期間から返済額を算出

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年収800万円の住宅ローン：限界7,999万円、目安は3,428万円

年収800万円の場合、限界とされるのは7,999万円で、安心は「3,428万円」です。

下記の記事では、住宅ローン借入額から見る、年収800万円の生活の余裕度を詳しく比較しています。ぜひ、あわせてご覧ください。

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【年収800万円】年齢＆返済期間から返済額を算出

年収800万円で年齢と返済期間から、借入金額を算出。完済を定年60歳とし、退職金を含まずに計算していますので、あくまで目安としての金額になります。

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年収900万円の住宅ローン：限界8,998万円、目安は3,599万円

年収900万円の場合、限界とされるのは8,998万円で、安心予算は「3,599万円」です。

年収が上がっても、必要な生活費が極端に増えることは少なく、返済比率20％が安全なのに変わりはありませんが、25%（借入4,499万円、月々13.1万円）まで上げても収支はプラスになるでしょう。

【年収900万円】年齢＆返済期間から返済額を算出

年収900万円で年齢と返済期間から、借入金額を算出。完済を定年60歳とし、退職金を含まずに計算していますので、あくまで目安としての金額になります。

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年収1,000万円の住宅ローン：限界9,998万円、目安は4,113万円

年収1,000万円の場合、限界とされるのは9,998万円で、安心予算は「4,113万円」です。

年収が上がっても、必要な生活費が極端に増えることは少なく、返済比率20％が安全なのに変わりはありませんが、28%（借入5,759万円、月々16.8万円）まで上げても収支はプラスになるでしょう。

【年収1,000万円】年齢＆返済期間から返済額を算出

年収1,000万円で年齢と返済期間から、借入金額を算出。完済を定年60歳とし、退職金を含まずに計算していますので、あくまで目安としての金額になります。

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住宅ローンの借り過ぎによるリスクと自己破産の流れ

住宅ローン返済が滞ると、延滞損害金が発生し、最終的には競売によって住まいを失う可能性があります。

競売価格が住宅ローンの残債を下回った場合、売却後も借金が残るケースが多く、返済が困難になれば自己破産を検討する必要が出てきます。

自己破産とは？どんなリスクがあるか

自己破産が認められると、住宅ローンを含む借金の返済義務はなくなりますが、以下のリスクがあります。

• 生活必需品を除く、20万円以上の資産が没収される
• 5〜10年の間、ローンやクレジットカードの利用ができなくなる（いわゆる「ブラックリスト」入り）
• 官報に氏名・住所が掲載され、悪質な金融業者から勧誘を受ける可能性がある

自己破産は最終手段であり、経済的な再起が制限されるため、慎重な判断が必要です。

もっと借りたい！共働き・収入合算・ペアローン という選択肢

より多くのローンを組む手段として、共働き・収入合算・ペアローンがあります。それぞれの特徴とリスクを理解し、慎重に検討しましょう。

共働きのローン目安は「パートナーの手取り年収半分」まで！

共働きの世帯では、パートナーの手取り収入の半分を加えた金額を目安にすると安全です。こうすることで、残り半分は繰上返済や万が一の貯蓄に回せます。

また、将来的に片方が働かなくなる可能性がある場合は、住宅ローンの返済計画をそれに合わせて調整する必要があります。

たとえば、パートナーの収入の10〜20％で赤字を補填し、残りを貯蓄して退職時に備えるなどの対策を立てましょう。

収入合算・ペアローンで借りられる金額は増えるがリスクも！

1人では審査の通らない額を借りたい場合、収入合算やペアローンを利用すれば借入可能額を増やせます。

• 収入合算：パートや派遣社員の収入も加えられるが、借入額の上限は低め
• ペアローン：夫婦それぞれがローン契約を結び、借入額を増やせるが、双方の安定した収入が必要

しかし、自分の年収では審査が通らない金額を借りられる一方で、大きなリスクも伴うため基本的におすすめしません。

パートナーに万が一のことがあれば、収支のバランスが崩れ、返済が困難になります。また、離婚時にはローンが大きな問題となることも。そのため、可能な限り単独ローンでの借入をおすすめします。

関連記事：【ペアローンやめたほうがいいケース】単独ローンからペアローンへの借り換えについても解説

自由な暮らしを実現するための家選び

家を購入する目的は、ただ「住む場所」を手に入れることではなく、より自由で豊かな人生を送ることにあります。しかし、ローン返済が家計を圧迫すると、生活の選択肢が狭まり、本来の目的を見失ってしまうことも。

無理なローンを組むと、子どもの教育資金や老後の備えが不十分になり、突発的な病気やリストラといったリスクへの対応も低下します。旅行や趣味を楽しむ余裕すら奪われ、「家を買ったのに自由を失う」という本末転倒な状況に陥るかもしれません。

家は人生を豊かにするツール

住まいに余白を持たせ、無理なく返済できる範囲で購入することで、家計に余裕が生まれます。その結果、趣味や旅行、家族との時間など、人生を楽しむ選択肢が広がります。

そこで役立つのが、ゼロリノベの無料セミナー「小さいリスクで家を買う方法」です。セミナーでは、以下のような情報をお届けしています。

• 10年後に後悔しない家の買い方
• 安心して買える中古物件の見極め方
• 自分だけの掘り出し物件の見つけ方
• 家族構成の変化にも対応できる住まいの工夫…など

家は「買うこと」ではなく「暮らすこと」がゴール。後悔しない住まい選びのために、まずは気軽に情報収集から始めてみませんか？参考にならなげれば途中退室もOK！お気軽にご参加ください。

よくある質問

住宅ローンの返済額は年収の何％が理想ですか？

理想の返済比率は「20％」です。この比率の場合、1人の収入で家族を支えることが可能なのが理由です。返済比率35％と20％で見る生活イメージの比較をコチラで解説していますので、ぜひご覧ください。

住宅ローンの借入限度額はどのくらいですか？

借入額限度は年収の約5〜7倍が目安ですが、限度額ギリギリで借入することは絶対に避けましょう。「年収200〜2,000万円までの住宅ローン借入限度額 vs 安心して返済できる金額の目安」の一覧表はこちらです。

年収が少なくても住宅ローンを組むことは可能ですか？

可能です。頭金を多めに準備する方法以外に、共働きの収入合算があります。共働きの場合、パートナーの年収にもよりますが、多くとも手取り収入の半分までを自分の手取り年収と合算して計算しましょう。その他、ペアローンを組むことも可能ですが、ペアローンのメリット・デメリットについて事前に確認しておきましょう。

編集後記