リノベーション費用の相場は？総額・平米単価と予算の決め方｜2026年最新版

人生の長い時間を過ごすマイホーム。
住まいをもっと快適に、もっと”自分らしく”暮らしたい！そんな想いを叶えるのが「リノベーション」です。

とはいえ、気になるのはリノベーション費用の相場。2026年現在、資材価格や施工コストの上昇により、費用感は以前より変化しています。
そんな背景もあり「結局いくらあれば足りるのか？」「予算オーバーしない方法は？」と、不安を感じる方も多いでしょう。

そこで本記事では、2026年最新版のリノベーション費用の「相場・内訳・節約術・補助金」までわかりやすく解説してます。

リノベーションが初めての方でも安心の完全ガイドですので、ぜひあなたの家づくりに活かしてくださいね。

はじめに｜リノベーション費用の相場は高くなったって本当？

上記のデータを見ると、東京の建築総合の指数（建築物価（※1）等）が2026年1月で『144.8』（※2）、前年同月比では+3.9%と指数が上がっています。
（※1）建物をつくるために必要な材料や工事の“価格の動き”をまとめたもの
（※2）2015年の平均を100として算出

さらに言うと、国土交通省が発表した「令和7年3月から適用する公共工事設計労務単価について」では、型わく工や大工、とび工といった家づくりに欠かせない職人の労務単価が高い伸びを見せています。

このように、建築に関わる資材や労務単価の上昇などの理由から、リノベーションの費用は年々上昇していることがわかります。

2026年最新版｜リノベーション費用の全体相場は？

2026年現在、建設資材価格や施工コストの上昇を背景に、リノベーション費用はここ数年でやや上昇傾向にあります。
フルリノベーションの場合、平米数や設備のグレードにもよりますが、マンションでおおよそ1,000万〜1,400万円前後、戸建てで1,200万〜2,000万円前後が一つの目安となっています。

つぎに、平米数別にどのくらいの費用がかかるのかを見ていきましょう。

平米単価の目安はどれくらい？

マンションフルリノベの平米数別費用目安

平米数	最低価格（万円）	最高価格（万円）	平均価格（万円）
40㎡	180	2,260	800
50㎡	500	1,800	1,055
60㎡	600	2,500	1,186
70㎡	560	2,000	1,190
80㎡	400	2,700	1,427

戸建てフルリノベの平米数別費用目安

平米数	最低価格（万円）	最高価格（万円）	平均価格（万円）
70㎡	600	2,700	1,619
80㎡	900	2,300	1,581
90㎡	700	2,500	1,664
100㎡	853	3,660	1,940
110㎡	1,050	3,000	1,784

リノベーションの費用を把握する際、まず目安となるのが「平米単価」です。

一般的なフルリノベーション（70㎡の場合）

・マンション　おおよそ1,115万円～
・一戸建て　　おおよそ1,505万円～

がおおよその相場です。ただし、仕様やグレード、エリアによって幅があるため、実際にはこれより高くなることもあれば、抑えられるケースもあります。部分的なリノベーションや水回りのみの工事であれば、さらに低価格で収まる傾向があります。

フルリノベと部分リノベの違いによる価格差

リノベーションには、大きく分けて「フルリノベーション」と「部分リノベーション」の2種類があります。

《フルリノベーション》
間取りの変更や内装・配管・電気設備の一新など、住まいの中身をすべてつくり直す工事のことです。

《部分リノベーション》
キッチンや浴室など、特定の空間に限定して行う工事を行うもので、数十万円〜数百万円で実施できるケースもあります。

フルリノベーションなのか部分リノベーションなのかでも、費用に大きな差がある他、マンションなのか戸建てなのかでも費用は大きく変わるため、どこまで手を加えるのかを明確にすることが、予算計画の第一歩となります。

物件タイプ別｜マンションと戸建てでリノベ費用はどう違う？

単純に広さだけで費用が決まるわけではなく、お住まいがマンションなのか戸建てなのかでリノベーション費用は異なります。ここでは、物件タイプ別の特徴と相場感、さらに構造や立地の違いが費用にどのように影響するかを解説します。

マンションリノベの特徴と費用感

マンションのリノベーションでは、住戸内部のみが対象となり、構造躯体や共有配管には手を加えられません。そのため工事範囲が限定的で、費用をある程度コントロールしやすいのが特徴です。

特にマンション内での水回りの移動設置には制限があり、間取りの自由度にも限界がありますが、その分施工の計画は立てやすい傾向にあるため費用も抑えられます。

戸建てリノベの特徴と費用感

戸建てリノベーションは、構造や基礎部分から見直しが必要なケースも多く（スケルトンリノベーション）、想定外の補修コストが発生しやすい点が特徴です。とくに築年数が古い物件では、シロアリ被害、雨漏り、断熱性の低さなどへの対処が求められることも。

また、工事の自由度は高く、間取り変更や水回り場の移動設置もマンションより柔軟に対応可能です。

構造・階数・立地が費用に与える影響

物件の構造や立地条件、階数などもリノベ費用に大きく関わります。

構造別の違い

鉄筋コンクリートや鉄骨造は、工事の自由度は高いものの間仕切り壁の撤去などにコストがかかるケースも。一方、木造住宅では構造補強の必要性が増す傾向があります。

階数と搬入・搬出

マンションの高層階では資材の搬入や養生が大変なため、施工コストが割高になることもあります。エレベーターの有無や階数によっても作業効率が変わります。

立地による影響

都市部では人件費や資材費が高く、同じ内容のリノベーションでも費用が高くなることもあります。また、交通アクセスの悪い郊外では逆に施工管理費が増すケースもあります。

このように、リノベーション費用は物件の種類や構造的条件、立地によって大きく変動します。見積もりを取る際は「工事内容＋立地条件＋建物状況」の3点セットで総合的に判断することが大切ですね。

築年数・広さ別｜こんなに違う？リノベ費用の実態

リノベーション費用は、物件の築年数や広さによって大きく異なります。古い物件ほど補修や改修が必要な範囲が広くなり、広い住まいほど素材・工事量も増えるため、当然ながらコストに影響します。ここでは、築年数と広さ別に見る「費用の目安」と「注意点」を整理して解説します。

【マンション編】築20年・30年・40年…劣化状況

築年数が経過した物件は、見えない部分の修繕・補強が必要になる場合があります。

築年数	主な劣化箇所	補修の傾向
築20年程度	設備の老朽化（キッチン・浴室）	部分交換や更新が中心
築30年程度	給排水管・電気配線・断熱材の劣化	見えない部分の更新が必要に
築40年以上	構造補強、シロアリ対策、雨漏りなど	スケルトン化＋全面見直しも

築30年を超えると、壁や床を剥がさないと状態が分からない工事が増えます。それぞれ年数ごとに補修する箇所は変わってくるため、予備費（+10〜20％）の準備も必要になってくるでしょう。

【マンション編】50㎡／70㎡／100㎡のリノベ費用イメージ

次に、広さごとの費用感を見てみましょう。
※以下は、フルリノベーションにかかる費用の相場を、ゼロリノベの料金プランをもとにまとめています。

広さ	想定される費用	備考
50㎡	約1,000万円〜1,100万円	コンパクトながら、水回り移設で割高になるケースも
70㎡	約1,220万円〜1,360万円	標準的な家族向け物件。費用バランスも安定
80㎡	約1,330万円〜1,490万円	広さゆえに仕上げや設備の選択次第で大きく変動

築年数が古くなるほど補修費がかかり、広さが増えるほど素材と施工コストが増えます。「新築並みの快適さ」を求める場合ほど、構造や断熱・配管まで手を入れる必要があり、費用は高くなりがちです。

リノベーション費用の内訳

リノベーション費用は一括で提示されることが多いものの、実際には複数の工事項目ごとに費用が発生しています。それぞれの工事項目には相場があり、どこに予算をかけるかによって住まいの仕上がりや快適さに大きな差が出ます。以下では、主な4つの内訳について詳しく見ていきましょう。

キッチン・お風呂・トイレなど水回りの費用

水回りのリノベーションは、住宅設備機器そのものの価格に加え、給排水・電気配線・内装仕上げまでが含まれます。グレードの選択により大きな価格差が出ます。

設備	費用目安	備考
キッチン	約50万〜150万円	アイランド型やハイグレード品は200万円超も
浴室	約60万〜150万円	ユニットバス or 在来工法で変動
トイレ	約15万〜50万円	手洗い器や収納を付けると上昇 ※和式から洋式への交換：15万〜60万円
洗面所	約10万〜50万円	三面鏡・収納一体型で価格UP

断熱・耐震など性能向上リノベの費用

近年、「長く快適に住み続ける」ための性能向上リノベへの注目が高まっています。快適性・省エネ性・安全性を向上させる重要な工事ですが、コストはやや高めです。

補助金の対象になることも多く、将来的な光熱費削減や地震対策としてもメリットの大きい投資です。

間取り変更にかかる費用

間取り変更は、壁の撤去・新設、建具の移設や増設、電気・配管の再配置などを含む構造的な工事です。施工面積や壁の位置、設備の移動有無によって大きく費用が変わります。

※自由なレイアウトを実現する反面、構造や配管の制約を受ける点に注意が必要です。

内装・外装（フローリング・壁紙など）

内装の仕上げ工事は、住まいの印象を大きく左右する部分です。床材・壁紙・塗装・建具・天井材などの選定が中心で、面積が広いほどコストが上がります。

デザイン性と機能性を両立させるには、素材選びと職人の施工品質が鍵です。

費用を左右する要素とは？

リノベーション費用は、単純に「広さ」や「築年数」だけで決まるものではありません。立地条件や建物の状態、設備のグレード、間取り変更の度合いなど、さまざまな要因が重なって費用が決まります。ここでは、特に費用に大きく影響する3つのポイントを紹介します。

立地や築年数、物件の劣化状況

まず注目したいのが「立地」「築年数」「劣化状況」の3点です。

立地（都市部 vs 郊外）

都市部は人件費・資材費が高く、同じ工事でも費用が1.2〜1.5倍程度になることがあります。また、交通や搬入条件の違いも影響します。土地の単価が場所によって異なるのと同様に、立地やお住まいの周りの環境によって左右されます。

築年数

築20〜30年で設備や配管の老朽化、築40年以上で構造や断熱の劣化が見られ、補修費が嵩む傾向にあります。スケルトンリノベの場合、解体して初めて分かる不具合もあるため、予備費の確保が必須です。

劣化状況

目視では分からない劣化（雨漏り、シロアリ、断熱材の損耗など）があると、追加で数十万〜数百万円の補修費が発生することも。しかし、せっかくリノベーションするのであれば、劣化をそのままにしても意味がありません。ここの部分の出費はやむを得ないでしょう。

設備グレードの選び方で差が出る

キッチン・浴室・トイレなど、住宅設備のグレードによって費用差は非常に大きく変わります。

キッチン

– ベーシックグレード：約50万〜80万円
– ハイグレード仕様（アイランド・収納多）：100万〜450万円以上

浴室

– ユニットバス：100～200万円
– オーダー型・在来工法：300～400万円

トイレ・洗面台

　- 省スペースタイプで抑えられる反面、デザイン・機能重視でトイレ本体だけでも20万円〜80万円と値段の幅が広いです。

設備選びは「見た目」「機能性」「メンテナンス性」のバランスを考え、こだわる場所と抑える場所を分けるのが費用を抑えるコツです。主に水回りですが、リノベーションをきっかけにきれいになれば、今後長い期間住む場所であれば、こちらも必要な出費といえます。

間取りの変更量と水回り移動の有無

「どの程度間取りを変更するか」「水回りの位置を動かすか」は、費用全体に直結する重要要素です。

特に注意したいのが、水回りの移動です。給排水管の延長・傾斜調整が必要になり、1箇所移動だけで20万〜50万円以上かかることもあるようです。マンションでは共用部との兼ね合いで移動が制限される場合もあるため、事前の確認が重要です。

安心できる予算の決め方は？

ここまでは、リノベーションで掛かる費用を網羅的に解説しました。
しかし、情報収集をすればするほど「結局いくら掛かるのだろう」「予算オーバーしそうで怖い」と、費用面で不安が募る方も多いのではないでしょうか。

• 住宅ローンに追われることなく、安心して日々の暮らして送れること
• 趣味や旅行を諦めることなく、金銭的な余白を持ち続けられること
• 間取り変更、設備の修繕、住み替えなどの時期がきても慌てない“将来のための余裕”を持てること

住宅購入後に、このような暮らしを描くのは不可能だと感じる方もいるかもしれません。ですが、無理な資金計画ではなく「安心予算」を大切にすることで、経済的な余白が生まれます。

リノベ費用を抑えるコツ【やって良かった工夫】

理想の住まいを手に入れたいけれど、やっぱり気になるのが「費用」。しかし、工夫次第で数十万円〜数百万円の節約も可能です。ここでは、実際のリノベ経験者が「やって良かった」と感じた、コストダウンの具体的な工夫を4つご紹介します。

既存の間取り・配管を活かす

もっとも大きな節約ポイントは、「壊さない」ことです。

前にも触れていますが、間取り変更や水回りの移動は、解体・再配線・再配管が必要となるため、費用が一気に跳ね上がる要因になります。

といった工夫で、50万〜200万円以上の削減が可能になることも。設計段階で「残せる部分はどこか」を見極めることがポイントです。既存のものを使用する、以前の資材を残して見せる手法も、味がでていいかもしれませんね。

工事範囲をまとめて依頼する

「どうせやるならまとめて」は、費用面でも有効な戦略です。

たとえば「水回りだけのリフォーム」と「内装を含めた同時工事」を比べると、単価あたりの費用が抑えられるケースが多いです。将来的な二度手間を避ける意味でも、一括依頼＋スケジュール調整が節約に直結します。

補助金・減税制度を活用する

国や自治体が提供する補助金・減税制度を活用すれば、費用の一部を公的にカバーできます。もらえるものはもらっておきたいですよね。

断熱・省エネ・耐震工事が対象となることが多く、数十万〜最大100万円以上の補助を受けられるケースもあります。

申請には事前の条件確認と書類提出が必要なため、施工会社や行政窓口に早めに相談するのがおすすめです。住宅ローン減税に関しては、初年度は確定申告で対応しますが、2年目からは会社員の方は年末調整で対応します。こういったことも知らないと忘れがちなので、しっかり調べておきましょう！

DIYや施主支給で節約する

「自分でできることは、自分でやる」というのも、じわじわ効いてくる節約術。

特にDIYで仕上げられる部分を担当すれば、工賃が不要になり、愛着もアップします。ただし、施工範囲や保証の問題もあるため、事前に施工会社と調整することが大切です。

今では、Youtubeなどで簡単なDIY動画も多数あるので、時間に余裕がある方や興味のある方は試してみるのも一つの手ですね。

リノベ費用の実例紹介【価格別・広さ別】

リノベーション費用は、設備のグレードや間取り変更の有無などで大きく変動しますが、実際にどんな内容がどのくらいの予算で実現できるのかは気になるところです。ここでは、300万円台〜1,000万円以上の実例をもとに、工事範囲や工夫のポイントを解説します。

500万円以下で実現したミニマムリノベ

「必要な部分だけ」リノベーションしたい方におすすめなのが500万円以下のミニマムリノベ。主に内装や一部設備の更新を中心に、予算を抑えつつ生活の質を向上させた事例が多く見られます。

500〜1000万円の平均的な実例

この価格帯はリノベーションの「スタンダードゾーン」。部分的な間取り変更や水回りの移動など、機能性・快適性をしっかり向上させるバランス型のリノベーションが可能です。

50~80㎡の平均的な施工実例

50㎡を超えて80㎡まではおおよそご家族様向けの平均的な広さと言えます。もちろんお一人暮らしで悠々自適なお部屋にするのも◎アイデア次第で様々に変化する事例です。

リノベーションの進め方と注意点

理想の住まいをつくるリノベーションですが、進め方を間違えると「こんなはずじゃなかった…」と後悔することも。特に重要なのが全体のスケジュール感と、見落とされがちな仮住まいや追加費用のリスク。ここでは、リノベをスムーズに進めるために知っておきたい流れと注意点を解説します。

見積もり〜引渡しまでのスケジュール感

このように、リノベーションをお願いする会社を決めてからは、思ったより早くリノベーションの完成が可能となります。引き渡し・入居のタイミングを逆算して身の回りの整理をすることも必要ですね。
※途中、変更などあれば完成まで遅延することもあります。

仮住まいの必要性と追加費用リスク

フルリノベーションや水回り工事を伴う場合、住みながらの施工が難しいため、一時的に仮住まいが必要になるケースがほとんどです。

リノベーション中、マンスリーの賃貸物件を借りるのか、荷物が多い場合の置き場所をどうするのか、これらについてもリノベーション費用として少し多めに費用を確保しておくことが必要です。

信頼できる施工会社の選び方（ワンストップの魅力）

数多くある施工会社の中から、自分にとってぴったりの会社を選ぶのはなかなか難しいですよね。ただ、リノベーションを進めるにあたって、一緒に住まいを心地いいものにしてくれる会社かどうか、見極める必要があります。以下に詳しい選び方を紹介しているので、チェックしてみてください。

補助金・ローン・減税制度の基礎知識

リノベーションは大きな出費を伴いますが、お財布に優しい制度もたくさんあります。それらの制度をうまく活用することで、数十万〜100万円以上の節約が可能になります。ここでは、2026年1月時点で利用可能な補助金制度、ローンの種類と違い、減税制度についてわかりやすく解説します。

2026年に使える主な補助金制度

2026年も、国や自治体による住まいの省エネ・耐震化を促進するための補助金制度が設けられる予定です。特に注目すべきは以下の4つです。

先進的窓リノベ2026事業

• 既存住宅の窓まわりの断熱性能向上を重点的に支援する制度
• 最大50％相当の補助が期待される

要件：窓の交換、内窓（二重窓）設置など

給湯省エネ2026事業

• 設置費用の一部を補助
• 高効率給湯器の導入で最大17万円

高効率給湯器（ヒートポンプ給湯機、エネファームなど）の導入

みらいエコ住宅2026事業（「子育てエコホーム支援事業」の後継）

• 子育て世帯・若者夫婦世帯向けのリノベ支援
• 最大60万〜100万円の補助

要件：世帯構成・住宅性能・契約期限など

地方自治体の独自制度（例：耐震補強、空き家活用補助）

• 上記にプラスして活用できる

申請時期・対象条件は自治体によって異なる
※自治体によって制度が異なるため、一度は市役所などで確認してみましょう！

住宅ローン／リフォームローンの違いと選び方

リノベ費用を分割して支払うには、住宅ローンやリフォームローンを活用する方法があります。それぞれの違いとどちらを選ぶべきかは以下の通りです。

リノベに使える減税の種類と条件

リノベーションで節税できる制度も要チェックです。以下のような税制優遇を受けられる可能性があります。

住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）

ローンを使ってリノベした場合、ローンの年末残高の0.7％を最大13年間控除

例えば、年末残高が2,000万円の場合
14万円／年 × 最大13年 = 最大182万円の節税効果

固定資産税の減額（1〜3年間）

耐震・バリアフリー・省エネ改修などが対象

通常より1/2に減税される場合も
※制度は住宅の築年数、面積、居住者条件などにより制限があります。

投資型減税（所得税控除）

「投資型減税」とは、リノベーションなどで一定の性能向上工事を行った場合に、その工事費用の一部を所得税から控除できる制度です。住宅ローンを組んでない人にも適応するケースもあるため、要チェックです。

控除内容	対象工事費用の10％（最大25万円）を所得税から控除
適用年度	工事を行った翌年の確定申告で適用
対象となる工事	耐震改修、省エネ改修、バリアフリー改修など（※条件あり）
利用条件	一定の性能要件を満たし、必要書類を提出すること

まずは何から始める？情報収集と相談のすすめ

リノベーションを考え始めたとき、「何から始めればいいのか分からない」という声を非常に多く耳にします。満足のいく住まいを実現するためには、早い段階で正しい情報に触れ、信頼できるパートナーと出会うことがとても大切です。ここでは、リノベーション成功に向けた第一歩を踏み出すための「やるべきこと」を紹介します。

無料相談や資料請求で得られる情報

最近では、多くのリノベーション会社が無料の個別相談や資料提供を行っており、初心者でも気軽に相談できる環境が整っています。（オンラインミーティングなども）

無料相談とはいえ、ある程度の予算イメージやスケジュール感、今のご自身の置かれている状況と比較しながら、プロが話を聞いてくれるので、事前に情報収集するにはもってこいです。

私たちゼロリノベのサポート内容とは？

たとえば「ゼロリノベ」は「物件探し」から「資金計画」「設計・施工」までを一気通貫でサポート可能な「ワンストップリノベーションサービス」を提供しています。始めから終わりまで、同じ担当者がサポートするため、より施行したいイメージにつなげることも可能になります。

また、デザイン性の高い空間提案や無垢材の使用など自然派志向にも強みがあり、「大人を自由にする住まい」をコンセプトにしています。
リノベーションをするか迷ってらっしゃる方はぜひ弊社までお問い合わせください。